「Eコマース」という言葉を聞くとAmazonを思い浮かべる人も多いと思いますが、昨年末にはIoTをフル活用した実店舗「Amazon Go」を2017年にシアトルに出店すると発表し、話題になりました。Amazonの実店舗戦略としては、2015年に既にAmazon Booksの展開を開始しており、他にも今後、食品スーパーを全米で2000店舗展開する計画があるという報道もあります。このように、これまでオンライン専門でコマース事業を展開していた企業が実店舗の運営を開始するなど、最近ではその境界線が曖昧になってきています。そこで今回のコラムでは、欧米の事例やニールセンがグローバルで実施した「グローバル・コネクテッドコマース調査」の結果を基に、Eコマース、特に最近各企業が注目し始めている食品・日用品のEコマースに注目して今後の可能性について考えていきたいと思います。

消費者が買い物をする場所が専門小売店か大型小売店か、あるいはコンピュータかモバイルデバイスかに関わらず、嗜好を満足させ、セール品を見つけ、費用を支払うことには、現在はかつてないほど様々な方法があります。
小売のロイヤリティプログラムは、消費者が他の店に乗り換えることを防ぎ、競争上優位に立つための効果的な方法と言えます。
「ニールセン グローバル・リテール・ロイヤリティ調査」は、世界全体及び各地域と、各国の消費者のロイヤリティプログラムに関する意識を調査しており、国ごとに特徴的な違いがあることをレポートしています。

ニールセンの『グローバル小売成長戦略調査』は、買い物体験における喜びと不満を把握すべく、61ヵ国、30,000人のオンライン回答者を対象に行われたものです。小売業者がどのくらい消費者のニーズを満たしているか、消費者はなぜ他の店舗でなく特定の店舗を選ぶのかなどを調査しました。また、19の商品カテゴリを分析し、商品の特質で重要な点の特定を試みました。発展、改善しうる分野を知るため、付帯的な店内サービスに関する消費者の意識なども調査しています。

ニールセンが発表した『グローバル・ブランド原産国調査』によると、世界の回答者の平均約75%が、ブランドの原産国は、その他の9つの購入動機と同等、またはそれ以上に重要だと答えました。その9つの購入動機には、選択・選別、価格、機能と品質が含まれます。今回の調査は、61ヵ国30,000人以上のオンライン回答者からの40カテゴリーにわたる回答をもとに、グローバル・多国籍ブランド（多くの市場で展開するブランドと定義される）が製造する商品と、ローカル・ブランド（単一の市場、つまり回答者の居住国で展開するブランドと定義される）が製造する商品のどちらを消費者が好むか、を調査したものです。

いつの時代も、ほこりやシミは避けることのできない難敵です。住居や衣服をきれいで清潔に保つために非常に多くの時間が費やされていることは驚くことではありません。ニールセンが実施した、家庭での掃除と洗濯の習慣に関する最新のグローバル調査では、世界の回答者の約3分の1（31%）が毎日掃除をすると回答しており、毎日洗濯する人の割合も同率（31%）となっています。文化的伝統、商品の供給状況、イノベーション、家計の懸念の有無などにより、消費行動には各国で違いがみられます。

世界的な調査会社ニールセンが本日発表したレポートによると、東南アジアの消費者は新商品開発に力を入れるブランドを好む傾向が強く、世界の消費者と比べても新たに市場に出る商品をより積極的に試していることが明らかになりました。

消費者のプライベートブランドに対する印象は全世界で好意的である一方、プライベートブランドの総売上に占める割合は、欧州、北米、オーストラリアなどの先進市場でより高い傾向にあるなど、地域ごとの差が顕著にみられます。

新しいリサーチ技術によって、多くのマーケターが長年疑いをかけていた事実がようやく明確となった。ショッパーは、習慣的に買い物をし、彼らが店内で「する」と言っている行動は、実際にはほとんど行っていないということである。実際、店舗での購入決定は習慣的なものであり、買い物時の選び方についての彼らの記憶の正確性は50％未満なのである。