世界的に消費意欲が向上した2017年、一方日本は？

Forbes Japan、3/27付の記事中言及されている「ニールセン」のデータとは、ニールセンが米・食品マーケティング研究基金（Food Marketing Insutitute; FMI）と共同で実施した、デジタル時代の食品購買の習慣と最新の市場状況をもとにまとめた調査報告書です。

ニールセン、ALPHABETA社と共同でレポート「ASEANを再考する」を発表
ASEANのインドネシア、マレーシア、ミャンマー、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムの7大経済圏内の700以上の都市と地域に対する現在および将来の潜在的消費需要を理解するための詳細な経済分析を実施し、レポート「ASEANを再考する（Rethinking ASEAN）」を発表しました。

攻略が難しいと言われるインド市場。なかなかつかみにくいインドの消費者の生活スタイルとその最近の変化を紹介しながら、これから成長が見込まれる需要を開拓するために必要なことを解説しました。また、消費財の世界では依然として大きなシェアを占めるトラディショナルトレード（伝統的なパパママストア群）での流通をいかに進めるかについても紹介しました。

世界最大のリサーチ会社 ニールセンは、「ニールセン グローバル・コネクテッドコマース調査」の結果を発表しました。 本調査は、進化するデジタル購入経路に影響を与える根本的要因を把握する目的で実施しました。生鮮食料品とその他の消費財のオンライン購入に関連する問題点や障害を考察し、それらの障害の克服を助けるアクティベーション戦略を特定。さらに消費者が現在店舗で利用しているデジタルテクノロジーと将来的に期待できるデジタルテクノロジーについても見解を示しています。また、今後のコネクテッドコマースの発展を促進する、最大の変革をもたらす傾向についても概要を示します。

世界最大のリサーチ会社 ニールセンは、「ニールセン グローバル・コネクテッドコマース調査」の結果を発表しました。 本調査は、進化するデジタル購入経路に影響を与える根本的要因を把握する目的で実施しました。生鮮食料品とその他の消費財のオンライン購入に関連する問題点や障害を考察し、それらの障害の克服を助けるアクティベーション戦略を特定。さらに消費者が現在店舗で利用しているデジタルテクノロジーと将来的に期待できるデジタルテクノロジーについても見解を示しています。また、今後のコネクテッドコマースの発展を促進する、最大の変革をもたらす傾向についても概要を示します。

- プレミアムセグメントは力強い成長を続け、多くの市場でカテゴリ全体の売上を上回る。消費者の購買力と消費が世界中で上昇するとともに、継続的な成長の可能性は高くなっている。
- 消費者の高級志向は高額商品だけに留まることなく、日用品でもプレミアム商品が選ばれている。パーソナルケア、美容、ホームケア、そして各種食品・飲料のカテゴリも、世界中の多くの市場で力強い成長を見せている。
- プレミアム商品の特徴として最も回答が多かったのは、高品質（54%）と優れた性能（46%）。最も成功しているプレミアム商品は、従来のソリューションでは不十分だった、またはこれまでソリューションが存在していなかった課題に対して、意義のある働きをする商品。
- 世界の回答者のうち約4割が、有機製品または完全自然食品（42%）や、環境志向または持続可能な材料の商品（39%）により高い金額を支払っても良いと回答。
- 消費者は合理的・感情的両方の理由からプレミアム製品を購入するが、新興市場では社会的地位と成功への願望が強いので、感情的理由がより強く作用する。

消費者が買い物をする場所が専門小売店か大型小売店か、あるいはコンピュータかモバイルデバイスかに関わらず、嗜好を満足させ、セール品を見つけ、費用を支払うことには、現在はかつてないほど様々な方法があります。
小売のロイヤリティプログラムは、消費者が他の店に乗り換えることを防ぎ、競争上優位に立つための効果的な方法と言えます。
「ニールセン グローバル・リテール・ロイヤリティ調査」は、世界全体及び各地域と、各国の消費者のロイヤリティプログラムに関する意識を調査しており、国ごとに特徴的な違いがあることをレポートしています。

2016年9月から10月は、テレビの視聴率計測において大きな動きがありました。まず、米国ニールセンが、タイムシフトを含むテレビ視聴と各種プラットフォームを通したデジタル視聴の両方を統合したトータルオーディエンス計測を2017年3月から広く市場に提供すると発表しました。また、日本ではビデオリサーチ社が関東地区のテレビのタイムシフト視聴の計測を正式に開始し、さらには、スマートデバイスでの視聴計測の準備を開始することも発表しました。そこで今回のコラムでは、トータルオーディエンス計測について、アメリカでの事例を紹介し、日本で実現していく上での課題について考えたいと思います。

前回は、デジタル広告が誰に見られているのか、といったリーチ計測についてお話しました。では、デジタル広告を見た人はその広告をどのように捉えているのでしょうか。デジタル広告は見た人にどのような効果をもたらすのでしょうか。今回はデジタル広告がもたらす態度変容（レゾナンス）とその測り方について考えてみたいと思います。

前回まで3回にわたり、デジタル広告のリーチに関して話してきました。そこでは、広告がターゲットに届いていたのかという視点と、フリークエンシーは適切だったのかという視点について考えてきました。しかし、”より正確”なリーチを考える上で、重要な視点があと2つあります。それは、①その広告を人間が見ていたのか？という視点と、②見ることができる箇所に十分な時間、広告が表示されていたのか？という視点です。

広告メッセージが狙っているターゲットに届いているのか（オンターゲット率／ターゲット到達率）という”リーチの重要性について”はよく語られます。今回はメッセージを届けたい人に広告を過度に見せてしまっていないか、広告のフリークエンシー（ユーザー1人あたりの表示回数）の測定がテーマです。

ニールセンの『グローバル小売成長戦略調査』は、買い物体験における喜びと不満を把握すべく、61ヵ国、30,000人のオンライン回答者を対象に行われたものです。小売業者がどのくらい消費者のニーズを満たしているか、消費者はなぜ他の店舗でなく特定の店舗を選ぶのかなどを調査しました。また、19の商品カテゴリを分析し、商品の特質で重要な点の特定を試みました。発展、改善しうる分野を知るため、付帯的な店内サービスに関する消費者の意識なども調査しています。

皆さんが過去関わった、現在関わっている広告キャンペーンは、メッセージを届けたい相手に届けることができたでしょうか？届けられたとお答えの方は、実際に何％の人に届けられたのかご存じでしょうか？この非常にシンプルな質問に正確に答えられることが、実は極めて重要なことなのです。

ブランディング活動の中で消費者とコミュニケーションをとる際に、デジタル動画広告の活用がここ数年で活発になってきました。また、それらの広告の効果を測る上で、設定すべきKPIもさまざまな指標が出てきています。これまでのテキストやディスプレイ広告の効果測定で使用されていた「インプレッション」に加えて、動画が最後まで視聴された割合「完全再生率」をKPIとしている企業もあるでしょう。今回は、ブランディング目的でデジタル動画広告を活用する際にKPIとして設定すべき指標について考えてみたいと思います。

ニールセンが発表した『グローバル・ブランド原産国調査』によると、世界の回答者の平均約75%が、ブランドの原産国は、その他の9つの購入動機と同等、またはそれ以上に重要だと答えました。その9つの購入動機には、選択・選別、価格、機能と品質が含まれます。今回の調査は、61ヵ国30,000人以上のオンライン回答者からの40カテゴリーにわたる回答をもとに、グローバル・多国籍ブランド（多くの市場で展開するブランドと定義される）が製造する商品と、ローカル・ブランド（単一の市場、つまり回答者の居住国で展開するブランドと定義される）が製造する商品のどちらを消費者が好むか、を調査したものです。

去る4月12日から13日にかけて、米サンフランシスコでFacebookが主催する開発者向けのカンファレンス「F8」が開催されました。様々な技術が紹介されましたが、そのうちのひとつに誰でもライブ配信機能「Facebook Live」を搭載することが可能になるAPIが公開されています。「Facebook Live」はこの発表の少し前の2月に一般ユーザーでもライブ配信を利用できるように機能を公開しており、Facebookがライブ配信の可能性に注目していることが分かります。昨年から今年にかけて、米国ではライブ配信サービスを企業がマーケティングに活用する動きが活発化しています。そこで今回は日本でもいくつかの企業で新たなサービスが開始されている「ライブ配信」の今後の可能性について考えてみたいと思います。

2016年2月に当社が発表したリリースによると、2016年1月のスマートフォンからのオークション／フリマサービスの利用者は2,656万人となり、スマートフォンからのインターネット利用者の47%が利用するサービスにまで成長していました。オークション／フリマサービスはConsumer to Consumer (C2C)サービスと呼ばれ、サービス運営者の多くは個人間でモノやサービスを売買し合う際の手数料でビジネスが成り立っています。近年、C2Cサービスはオークション／フリマだけではなくさまざまなサービスがローンチされ話題となっています。そこで今回は、C2Cサービスの現状と今後について考察していきたいと思います。

ニールセンの知見からテーマを選んで日本のお客さま向けに解説するコラム・シリーズ。2016年の初回は、“新しいもの”からの連想で、赤ちゃんについての最近の世界の潮流についてお伝えします。日本では中国人のいわゆる爆買いによって店頭からおむつが消えたというニュースもありました。いま世界ではどんなことが起こっているのでしょう。

Ｅコマースがモバイル対応となり、革新的技術は世界中の消費者に従来とは比較にならない商品へのアクセスを可能にしています。消費者はもはや、地元の店や自分の国の品揃えに縛られてはいません。世界の57%が、過去半年に海外の小売業者からのオンライン購入を経験しており、この値は、アジア太平洋地域（中国とインドを除く）では54%でした。 この傾向に拍車をかけているモバイル技術の進展は、地域によりさまざまです。インドの立ち上がりの速いショッピング・アプリからアフリカのサブ・サハラ地域のデジタルウォレットまで、小売業者が新しい手法で新規顧客を獲得する機会は早いペースで増えており、消費者もまたこれに反応しています。

前号から、世界の流通チャネルの最新事情を解説しています。2回目の今回は、東南アジアに注目し、依然として売り上げの大きいトラディショナルストアをいかに効率的に攻略すべきかを考えます。

生活、食、娯楽、将来への貯蓄に対する各世代の意識　従来の認識との違いが明らかに ～消費者の多くが、世代ごとの生活、食、娯楽、貯蓄に関する従来の認識に疑問を感じている　―　世界的な市場調査企業であるニールセン最新の調査結果で、世界の消費者のいまが浮き彫りになりました。

日本から距離的には近い東南アジアでは、いざ参入しようとしても日本ほど効率的に配荷が行えず、計画通りに販売が伸びない…。そんな課題をお持ちのかたもおられるのではないでしょうか。海外進出において重要な役割を果たす「配荷」について、世界の最新事情を考察します。

ニールセンが実施した『企業の持続可能性への取り組みに関するグローバル調査』では、持続可能性に真剣に取り組む企業にはそれに見合った利益がもたらされるという結果が明らかになりました。

ベビー用品メーカーにとって、売上シェアをめぐる争いは激しさを増すばかりです。世界銀行によると、1960年から2013年までの間に出生数は全世界で平均45%下落しています。ニールセンは、アジア太平洋、欧州、中南米、中東およびアフリカ、北米の、合わせて60の国と地域において、過去5年間にベビー用品の購入経験がある消費者を対象に、2015年2月23日から3月13日にかけて調査を行いました。

つい2,3年前まではMVNO（仮想移動体通信事業者、Mobile Virtual Network Operator）という言葉を知らない人も多かったと思います。しかし、MVNOという言葉の意味自体は知らなくても、”大手キャリア以外にスマートフォンを安い料金で利用できる選択肢がある”、ということを知っている人も多くなってきたのではないでしょうか。今回は、MVNO購入検討者に焦点をあてていきたいと思います。

世界的な調査会社ニールセンが本日発表したレポートによると、東南アジアの消費者は新商品開発に力を入れるブランドを好む傾向が強く、世界の消費者と比べても新たに市場に出る商品をより積極的に試していることが明らかになりました。

メディアの細分化はあらゆる媒体で発生していますが、今回はテレビ、パソコン、スマートフォン・携帯電話、タブレット、電子書籍リーダー上で視聴可能な、テレビ放送、ケーブルテレビ番組、プロフェッショナル動画、ユーザー作成動画などの番組に注目しました。『Nielsen Global Digital Landscape Survey』では60の国と地域で3万人を対象にオンラインアンケートを実施し、デジタル環境の変化がコンテンツ視聴の手段、場所、目的に及ぼす影響を調査しています。さらには、自宅と外出先で最もよく視聴する番組ジャンルと利用デバイスをそれぞれ聴取するなど、番組視聴の実態についても考察しています。

ニールセンの健康とウェルネスに関するグローバル調査では60の国と地域で3万人のインターネットユーザーを対象に、自身の体型イメージと健康維持・促進のための取り組みについて聴取しています。本レポートではまた、消費者が食品を購入する際に最も重視している特性を考察し、それぞれの特性に対する価格許容傾向を分析しています。

サントリー酒類株式会社では、2013年から認定を開始したザ・プレミアム・モルツが美味しく飲めるお店の称号である「超達人店」の認知向上のためオンラインキャンペーンを昨年より続けていました。 しかし、コンバージョン率やクリック率などのオンライン独自の効果測定指標は、認知向上などを目的としたキャンペーンの効果を図る上では相性が悪く、TVや雑誌との比較で広告効果を把握できることも重要であると従来から感じていました。

電気通信事業は最も変化の激しい産業の一つです。製品・サービス構成は常に流動的で、市場にはほぼ毎日のように新商品が投入され、消費者に新たな価値を提供しています。そしてこのような状況は今後も続いていくことでしょう。 競合の一歩先を行くために、通信事業者各社は膨大な時間とエネルギー、労力を費やし、消費者の新たなニーズや願望、利用動向の把握に努めています。そうすることで、ユーザーの期待に応えられる、より良いサービスを提供するための戦略を立案し実行しているのです。 このレポートは携帯電話事業者とサービス利用者との関係に注目し、ユーザー体験の実態を把握し、評価、改善していく過程における様々な課題を取り上げています。分析結果をもとに、携帯電話事業者に向けた今後の指針も提案しています。

ニールセンのスナック菓子に関するグローバル調査は、60の国と地域で3万人以上のインターネットユーザーを対象に実施され、世界で最も人気のあるスナック菓子と、スナック菓子購入時に消費者が重視している健康・風味・食感に関する項目について聴取しました。スナック菓子を消費する理由を深掘りし、市場拡大へのインサイトと提言をまとめています。これにより、メーカーは消費者のニーズと希望に沿う商品を作っていくことが可能になるでしょう。

ニールセンの2014年第2四半期の消費者景況感および消費意向に関するグローバル調査の結果によると、南米地域の消費者景況感は2四半期連続で下降し、調査対象となった7ヶ国中6ヶ国における指数の減少を受け、第2四半期には指数90まで落ち込んだ。唯一コロンビアが95と第1四半期から2ポイントの増加を見せた。ブラジル(100)、チリ(92)そしてベネズエラ(72)では景況感がそれぞれ6ポイント減少し、ペルー(98)とアルゼンチン(68)ではそれぞれ3ポイント、メキシコ(85)では1ポイント減少した。

消費者を理解するには、売上高の数字の先にある、消費者がどのデバイスを利用し、それをどのように日常生活に取り入れているかを知る必要があります。小売業、広告主および製造業者は、それらの情報を理解することにより、消費者のニーズを知り、オーディエンスを創造し、リーチする機会を作り出すことができます。