ニールセン、スマートフォンアプリの利用状況を発表

-消費者のコンテンツ消費は2002年から55％増加
- テレビライブ視聴の上位100番組中86番組がスポーツ関連番組
-ビデオ関連カテゴリーのQIメディアバリューが2016年からほぼ倍増

ニールセン 動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売

Forbes Japan、3/27付の記事中言及されている「ニールセン」のデータとは、ニールセンが米・食品マーケティング研究基金（Food Marketing Insutitute; FMI）と共同で実施した、デジタル時代の食品購買の習慣と最新の市場状況をもとにまとめた調査報告書です。

近年、デジタル広告においてもブランディング目的の広告が増え、特に、動画広告市場は急速に成長しています。企業の担当者はデジタル広告の予算を確保するために、また、それが自社のマーケティング活動にどの程度貢献したのかの効果を測り、その必要性を数値で証明することが重要です。

3/1発売の日本工業出版・刊「流通ネットワーキング」3・4月号に、ニールセン・ニューロのシニアマネージャーでありニューロサイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が寄稿しました。

1月30日に東京・青山で開催された、宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師として、ニールセン・ニューロ サイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が登壇し講師をつとめました。

NHK放送文化研究所が発行している「放送研究と調査」の最新号で、ニールセン・ニューロが紹介されました。

1月30日に東京・青山で開催された、宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師として、ニールセン・ニューロ サイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が登壇し講師をつとめました。

ブランディングの目的のデジタル広告では、広告が「届けたい相手にどれだけ届いたのか」を測る指標である「リーチ」が、その効果を把握するうえで大変重要になります。そして、それを継続的に計測し、結果を蓄積することが、メディアプランの策定やKPIの設定、キャンペーンの評価をより効率的、効果的に行うために必要不可欠なものです。2018年も本コラムでは「リーチ」の重要性について触れていきたいと思います。

1/15に発売された広告業界誌「CM INDEX」に、ニールセン・ニューロサイエンスが取材協力しました。 当社コンシューマーニューロサイエンスのシニアマネージャーでありニューロサイエンティスト（Ph.D.）の福島誠がのインタビュー記事が「広告の今を語る」特集において6ページにわたって掲載されています。

2017年12月に弊社が発表した「Digital Trends 2017上半期」では、スマートフォン市場が成熟してきたこと、そして成熟してきた市場であるからこそライフステージなどの属性を意識し、メディア利用状況を把握したうえで適切なコミュニケーションをとる必要があるとレポートしました。そこで今月のコラムでは、女子学生と主婦に注目し、最新のスマートフォンアプリの利用ランキング、それぞれの世代で利用者数が増加したアプリとその利用実態を明らかにしてきたいと思います。

このほど、ニールセン・ニューロ部門のサイエンティストたちが執筆した論考がおさめられた「Consumer Neuroscience」 がMIT press（マサチューセッツ工科大学出版局）より発売になりました。

2017年11月に弊社が発表したニュースリリースによると（こちら）、スマートフォンで1か月の間に1回以上利用されるアプリの平均個数は昨年と同じ30個となり、使うアプリの個数は変わっていないという結果になっていました。しかし、あるユーザーにとっては昨年と今年では利用するアプリの種類が変わっていたり、先月と比べても変わっている可能性もあります。

世界最大のマーケティング調査会社¹ ニールセン傘下のニールセン スポーツ ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 秦英之）は、このたびスポーツファンの実態に関する調査結果を発表しました。

ニールセンは、ブランディング目的で展開するデジタル広告の効果について、広告が「届けいたい相手にどれだけ届いたか」を把握するための指標である「リーチ」と、「届いた広告が態度変容を起こしたか」を把握するための指標である「ブランドリフト」の2つをもって計測することが重要であると考えています。今回もそのうちの「リーチ」指標に焦点をあて、それを使うことで実現することができる、基本的ですが、とても重要な視点について触れていきたいと思います。

11/2に発売された日経BP社・刊「最新マーケティングの教科書2018」に、ニールセン・ニューロサイエンスが取材協力しました。

ニールセン・ニューロ高輪ラボの改修工事が完了し、キャパシティ、機能ともに増強しました。 Pod（脳波測定用シールドルーム）を1 機増やし合計3 機に、それに伴いスタッフも増員いたしましたので計測にかかる時間を大幅に短縮することができます。

2017年に入り、Eコマース業界では大きな動きが相次いで起こっています。6月にはAmazonが米国にてスーパーマーケットのWholefoodsを買収するというニュースがありました。日本でも7月にロハコとセブン＆アイ・ホールディングスが業務提携を発表しています。どちらも食品や日用品のEコマースの成長を見据えた戦略であると思います。

レシピカテゴリーにはクックパッド、楽天レシピなどの消費者投稿型のレシピサイトや食品メーカーが監修しているレシピサイトなどがありますが、ここ半年で、1分程度の短編型のレシピ動画サービスが急成長してきています。これらのレシピ動画サービスは先駆者であるレシピサイトからシェアを奪っていくのでしょうか、それともカテゴリー全体の利用者を伸ばしていくのでしょうか。それぞれのサービス、特に今回はアプリの利用状況をみながら今後について考えてみたいと思います。

ジャカルタ、マニラ、バンコクなどの大都市がASEANの成長の唯一の推進力であると一般的に信じられていますが、人口50万〜500万人のASEANの中規模都市が次の大きな成長の柱です。

凸版印刷株式会社のイベント（リテールマーケティング展2017）でニールセン ニューロがソリューションの一つとして紹介されました。

6月30日青山で開かれた宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師としてニールセン ニューロの福島誠が登壇致しました。

ブランディング目的のプロモーションにおいてプランニングが重要でありますが、それはデータに基づいて実施できているでしょうか？　例えば、TV-CM出稿プランを立てる場合、過去の実績から、目標としているターゲットへのリーチとフリークエンシーを達成するために必要な出稿量（GRP）を把握している企業は多いでしょう。しかし、デジタル上でのブランディング目的の広告でも同様に、ターゲットへの最適なリーチとフリークエンシーを獲得するためのGRP、TARP指標を念頭に置いたメディアプランが必要です。
今回は、このデジタル上でのブランディング目的の広告出稿時に、どのようなデータでプランニングを行うことができるのか考えてみたいと思います。

ニールセン スポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は、「SPONSORLINK」を発表、販売を開始しました。これは、日本国内におけるスポーツ及び、スポンサーシップのトレンドのモニタリングを目的とした調査で、年に4回（3・6・9・12月）行っております。（2017年のレポート報告は3・9・12月の年3回を予定）
今回発表されたレポートは2部構成となっており、「Part.1　スポーツ全般」では、競技別の認知、興味・関心度や、主要スポーツの国内リーグ、大会の認知、興味・関心、また、学生、ゴルフ、マラソン大会の認知、興味・関心などを調査しています。さらにスポーツの新たな観戦方法である動画コンテンツの浸透度や、情報収集方法としてのSNSについてをまとめております。

「2016年　日本の広告費」のなかで、ラジオの広告費は前年比102.5％となり、「年間を通して好調に推移」（出典：株式会社電通　ニュースリリース　2017年2月23日）とコメントされています。また、ラジコ（radiko.jp）については、「リアルタイム以外でもラジオ番組が聴けるタイムフリーサービスがスタートし、利用が促進された」とも記載されています。 インターネット経由で無料でラジオを聴くことができるラジコは運営開始以来、ユーザーが望む機能を一つ一つ実装して利用者の拡大を図っていますが、実際の利用動向には変化があったのでしょうか？ 今回のコラムでは、タイムフリー、および、シェアラジオ開始後の半年間の利用動向を中心に、ラジコの現状を見ていきたいと思います。

2016年の日本の広告費はインターネット広告媒体費が好調を維持し前年比112.9％となり初めて1兆円を超えました（株式会社電通 「2016年 日本の広告費」より）。また、アメリカでは多くのアナリストが2017年はアメリカ市場においてデジタル広告費が初めてテレビ広告費を上回る年となると予測するなど、世界的にデジタル広告への投資は増加傾向が見られます。しかし、デジタル広告への出稿費が好調である一方でボットによるアクセスやアドフラウド、ビューアビリティの問題など、掲載方法やその広告掲載結果計測の不透明さに関する話題も近年多く語られるようになってきました。そこで今回は、まずは広告が、自分たちがメッセージを届けたい相手に届いたのかと言った視点に立ち、デジタル広告の透明性やアカウンタビリティとはどういうことか、それが広告主にとってどのような価値をもたらすのかについて考えてみたいと思います。

ニールセン CONSUMER 360（2017年3月1日開催）のプレゼンテーション資料をこちらのページにて紹介しています。

「最適なメディアミックスに向けて」（2016年11月16日）では、マーケティングミックスモデリング（以下MMM）と、マルチタッチアトリビューション（以下MTA）についてご紹介しました。その際に評価指標として想定していたのは「売上」や「申込数」、「アクティブユーザー数」などの各企業のKGIです。 これらの分析は、短期的な売上を最適化していく上では、非常に重要な参考情報となりますが、中長期的な視点で見た時に、ブランディング目的で行っている施策の効果を評価する上では適さない場合もあります。今回は、この中長期的な視点でのブランディング施策の効果測定について考えてみようと思います。

ニールセンスポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は、「SPONSORLINK」のレポートを発表、販売を開始しました。SPONSORLINKは、日本国内におけるスポーツ及び、スポンサーシップのトレンドのモニタリングを目的とした調査で、年に4回（3・6・9・12月）行っております。今回発表されたレポートでは、2016年のスポーツにおける１年間でのトレンドの変化を中心にまとめています。また、昨年、スポーツ中継の放映権を獲得して大きな話題となったOTTサービスに関しても、１章を設けレポートしています。

「Eコマース」という言葉を聞くとAmazonを思い浮かべる人も多いと思いますが、昨年末にはIoTをフル活用した実店舗「Amazon Go」を2017年にシアトルに出店すると発表し、話題になりました。Amazonの実店舗戦略としては、2015年に既にAmazon Booksの展開を開始しており、他にも今後、食品スーパーを全米で2000店舗展開する計画があるという報道もあります。このように、これまでオンライン専門でコマース事業を展開していた企業が実店舗の運営を開始するなど、最近ではその境界線が曖昧になってきています。そこで今回のコラムでは、欧米の事例やニールセンがグローバルで実施した「グローバル・コネクテッドコマース調査」の結果を基に、Eコマース、特に最近各企業が注目し始めている食品・日用品のEコマースに注目して今後の可能性について考えていきたいと思います。

ニールセン スポーツはスポーツのトレンドにまつわる情報収集、分析、戦略化を実現する専門集団として、Sportsnavi PLUSにスポーツマーケティングレポートとして様々なデータや事例を寄稿しています。

今日の消費者はスマートフォン上でコミュニケーションアプリに多くの時間を消費しています。そして企業は、その消費者が集まっている”場”に参加することで自社のブランディング活動を行い、最終的には購買まで促そうとしています。
そこで、今回は、インターネットサービスの活用が日本よりも一歩進んでいると言われているアメリカのコミュニケーションアプリの現状と、コミュニケーションサービス大手の「Facebook」が今後力を入れようとしている「チャットボット」に焦点をあて、チャットボットの未来と、企業はそれにどのように対応しなければならないかについて考えてみたいと思います。

ニールセン スポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は年間に4度（3・6・9・12月）調査する「SPONSORLINK」から、オリンピック、パラリンピックに関する結果を公開しました。
オリンピック・パラリンピック興味・関心度は、リオ2016大会直後の2016年9月調査から微減となっており、大会の盛り上がりによって高まった興味関心度をある程度維持出来ていると言えます。

様々な情報がデジタル化した現在では、消費者は様々なデバイスやプラットフォームでコンテンツを視聴し広告に接触することになります。そうした中で、企業としては、マーケティング施策がどの程度消費者に届いたのかを正確に把握する必要があるのと同時に、もう一つ把握する必要があるポイントがあります。それは、広告も含めた各マーケティング施策がどれだけ売り上げに貢献があったのかを把握することです。そこで、今回は、マーケティング活動に対する消費者のリアクション（購入、申込など）について考えてみたいと思います。

2016年9月から10月は、テレビの視聴率計測において大きな動きがありました。まず、米国ニールセンが、タイムシフトを含むテレビ視聴と各種プラットフォームを通したデジタル視聴の両方を統合したトータルオーディエンス計測を2017年3月から広く市場に提供すると発表しました。また、日本ではビデオリサーチ社が関東地区のテレビのタイムシフト視聴の計測を正式に開始し、さらには、スマートデバイスでの視聴計測の準備を開始することも発表しました。そこで今回のコラムでは、トータルオーディエンス計測について、アメリカでの事例を紹介し、日本で実現していく上での課題について考えたいと思います。

前回は、デジタル広告が誰に見られているのか、といったリーチ計測についてお話しました。では、デジタル広告を見た人はその広告をどのように捉えているのでしょうか。デジタル広告は見た人にどのような効果をもたらすのでしょうか。今回はデジタル広告がもたらす態度変容（レゾナンス）とその測り方について考えてみたいと思います。

前回まで3回にわたり、デジタル広告のリーチに関して話してきました。そこでは、広告がターゲットに届いていたのかという視点と、フリークエンシーは適切だったのかという視点について考えてきました。しかし、”より正確”なリーチを考える上で、重要な視点があと2つあります。それは、①その広告を人間が見ていたのか？という視点と、②見ることができる箇所に十分な時間、広告が表示されていたのか？という視点です。

広告メッセージが狙っているターゲットに届いているのか（オンターゲット率／ターゲット到達率）という”リーチの重要性について”はよく語られます。今回はメッセージを届けたい人に広告を過度に見せてしまっていないか、広告のフリークエンシー（ユーザー1人あたりの表示回数）の測定がテーマです。

皆さんが過去関わった、現在関わっている広告キャンペーンは、メッセージを届けたい相手に届けることができたでしょうか？届けられたとお答えの方は、実際に何％の人に届けられたのかご存じでしょうか？この非常にシンプルな質問に正確に答えられることが、実は極めて重要なことなのです。

ブランディング活動の中で消費者とコミュニケーションをとる際に、デジタル動画広告の活用がここ数年で活発になってきました。また、それらの広告の効果を測る上で、設定すべきKPIもさまざまな指標が出てきています。これまでのテキストやディスプレイ広告の効果測定で使用されていた「インプレッション」に加えて、動画が最後まで視聴された割合「完全再生率」をKPIとしている企業もあるでしょう。今回は、ブランディング目的でデジタル動画広告を活用する際にKPIとして設定すべき指標について考えてみたいと思います。

去る4月12日から13日にかけて、米サンフランシスコでFacebookが主催する開発者向けのカンファレンス「F8」が開催されました。様々な技術が紹介されましたが、そのうちのひとつに誰でもライブ配信機能「Facebook Live」を搭載することが可能になるAPIが公開されています。「Facebook Live」はこの発表の少し前の2月に一般ユーザーでもライブ配信を利用できるように機能を公開しており、Facebookがライブ配信の可能性に注目していることが分かります。昨年から今年にかけて、米国ではライブ配信サービスを企業がマーケティングに活用する動きが活発化しています。そこで今回は日本でもいくつかの企業で新たなサービスが開始されている「ライブ配信」の今後の可能性について考えてみたいと思います。

2016年2月に当社が発表したリリースによると、2016年1月のスマートフォンからのオークション／フリマサービスの利用者は2,656万人となり、スマートフォンからのインターネット利用者の47%が利用するサービスにまで成長していました。オークション／フリマサービスはConsumer to Consumer (C2C)サービスと呼ばれ、サービス運営者の多くは個人間でモノやサービスを売買し合う際の手数料でビジネスが成り立っています。近年、C2Cサービスはオークション／フリマだけではなくさまざまなサービスがローンチされ話題となっています。そこで今回は、C2Cサービスの現状と今後について考察していきたいと思います。

オンラインで物を購入したり、実店舗で購入する前に事前にインターネットで検索をしたりする行動は一般的になってきました。経済産業省による国内電子商取引に関する市場調査結果（2015年発表）によると、2014年の日本のB2C-EC市場規模は12.8兆円に成長し、全商取引におけるECによる取引の割合は4.37％となりました。市場規模の推移は、毎年継続的に上昇しており、今後も拡大していくことが予想されます。2016年1月20日に当社が発表した「グローバル・コネクテッド・コマース調査」（以下グローバル調査）のデータと日本におけるインターネット視聴率データをもとに、2016年のオンラインショッピングトレンドと、今後ショッピングサイト運営会社が対応すべきポイントについて考えてみたいと思います。

ニールセンの知見からテーマを選んで日本のお客さま向けに解説するコラム・シリーズ。2016年の初回は、“新しいもの”からの連想で、赤ちゃんについての最近の世界の潮流についてお伝えします。日本では中国人のいわゆる爆買いによって店頭からおむつが消えたというニュースもありました。いま世界ではどんなことが起こっているのでしょう。

昨年はミレニアル世代という言葉をよく耳にした年でした。ミレニアル世代は米国の2000年以降に成人を迎えた世代（ニールセンでは21～34歳をミレニアル世代と定義）を指し、幼い時からデジタルになれ浸しんでいるデジタルネイティブであると言われています。人口も多いため今後の消費の中心になる世代ということで、近年その動向に注目が集まっています。日本では、いわゆる「さとり（ゆとり）世代」と比較されて語られることも多いですが、具体的なインターネットの利用状況は日本と違いがあるのでしょうか。今回は、米国のデータを基にこのミレニアル世代に注目してみたいと思います。

世界の流通チャネルの最新事情を解説する第3回は、急成長を遂げたオンラインショッピングに注目し、今後のオンラインショッピングにおいて大きな可能性を秘めているアジア、特に急成長した中国の実態の一部をご紹介。今後のアジア各国への普及の可能性と既存のオフライン店舗への影響や、その変革の可能性を考えます。

前回（2015年11月）のコラムでは、2015年はスマートフォンの利用が中高年層にも浸透してきた現状をお伝えしました。今回はスマートフォンの利用が他の年代と比べても活発な10代の利用動向、特に利用時間の多くを占めているコミュニケーション関連サービスの状況について探って行きたいと思います。

前号から、世界の流通チャネルの最新事情を解説しています。2回目の今回は、東南アジアに注目し、依然として売り上げの大きいトラディショナルストアをいかに効率的に攻略すべきかを考えます。

2014年は、さまざまなインターネットサービスの利用がパソコンからスマートフォンにシフトした年でした。2015年では、スマートフォンの利用はどのような変化を遂げたのでしょうか。今回のコラムでは、2014年と比較して、その変化を見ていきたいと思います。

ニールセンが定期的に実施している「広告信頼度 グローバル調査」の最新版が2015年9月28日に発表されました。それによると2013年の調査とTOP3のランキングは変わらず、割合も大きな変化は無い結果となりました。今回は本グローバル調査の中から日本のデータについて詳細を見ていきたいと思います。

日本から距離的には近い東南アジアでは、いざ参入しようとしても日本ほど効率的に配荷が行えず、計画通りに販売が伸びない…。そんな課題をお持ちのかたもおられるのではないでしょうか。海外進出において重要な役割を果たす「配荷」について、世界の最新事情を考察します。

2015年9月2日、Netflix (ネットフリックス) 社が日本でのサービスを開始したことにより、定額制のストリーミング動画視聴サービス（Subscription based Video On Demand : SVOD）市場の本格的な拡大に注目が集まりはじめました。SVODについては様々なメディアで取り上げられホットな話題となっていますが、このコラムでもSVODについて考察をしてみたいと思います。

アメリカでのマルチカルチュラル（Multi-cultural：非白人の総称）の増加と彼らの消費行動の特徴について紹介するコラム、最終回は、米国社会で確固とした伝統を保有し成熟したコミュニティを確立しているアフリカ系アメリカ人について見ていきます。

本コラムでは、アメリカでのマルチカルチュラル（Multi-cultural：非白人の総称）の増加と彼らの消費行動の特徴について紹介しています。今回は、この10年での増加率が一番高いアジア系アメリカ人について見て行きたいと思います。

2015年6月23日に当社が発表した「新商品購入に関するグローバル調査レポート」によると、東南アジアの消費者は新商品開発に力を入れるブランドを好む傾向が強く、世界の消費者と比べても新たに市場に出る商品を積極的に試していることが明らかになりました。そこで、今回のメルマガでは本グローバル調査のデータをもとに、日本人がどのように新商品関連の情報収集を行っているのか詳しく見ていきたいと思います。

2014年時点でアメリカの人口を分割すると、6割が非ヒスパニック系白人（Non-Hispanic White、 以下NHW ）であり、白人中心という従来のアメリカのイメージに合致しています。しかし、将来に目を向けると、このイメージに修正を加えていかなければならないことがわかります。

つい2,3年前まではMVNO（仮想移動体通信事業者、Mobile Virtual Network Operator）という言葉を知らない人も多かったと思います。しかし、MVNOという言葉の意味自体は知らなくても、”大手キャリア以外にスマートフォンを安い料金で利用できる選択肢がある”、ということを知っている人も多くなってきたのではないでしょうか。今回は、MVNO購入検討者に焦点をあてていきたいと思います。

スマートフォンの若年層への普及は一段落し、高年齢層への普及が始まっていますが、その利用動向はあまりメディアに取り上げられていないように思います。そこで今回は50歳以上を対象に、PCとスマートフォンからインターネットがどのように利用されているのかを詳しく見ていきたいと思います。

飲食店運営事業者が情報発信をしていく上で、アプリは非常に重要なツールであるといえます。そこで、インターネット視聴率データをもとに、飲食や雑貨、衣料などの店舗運営事業者が提供しているアプリの現状と今後の活用について考えたいと思います。

朝起きてから寝るまで、 日常生活のあらゆる場面でスマートフォンを使っている人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、「朝起きたら最初にどんなアプリを使っているのか？」という点に焦点を当て、最もスマートフォンのアクティブ率が下がる午前3時台4時台の2時間にアクティブなアプリが無い(睡眠中と仮定)、かつ午前5時以降、最初に起動したアプリを「朝いちで起動したアプリ」と定義し、日別で集計をしました。

今回は、「日本で定額制ストリーミングサービスの利用は拡大するのか？」と題し、日米のインターネット視聴率データをもとに、ストリーミングサービス市場、特に音楽配信についての現在と今後について考えていきたいと思います。

先進国にとどまらず、新興国も含めて世界中でオンラインショッパーが増加しています。日本においても、オンラインショッピングサービスの利用は、2014年2月にスマートフォンからの利用者数がPCからの利用者数を超えました。今回はインターネット視聴動向データ等をもとに、PCとスマートフォンからのオンラインショッピングの利用状況について見ていきます。

消費者景況感指数は2014年の第3から第4四半期の間で低迷を見せましたが、全体的にはまだ楽観的な見方のようです。対象市場60のうち39市場において景況感指数が前年を上回っていることから、世界では少しずつですが着実な改善が見られます。

新しい1年が始まり、世界中の人々が昨年の自身の生活習慣を反省し、今年こそはと誓いを新たにしています。ニールセンがこのたび実施した健康とウェルネスに関するグローバル調査でも、3万人のオンライン回答者の約半数が自分は太りすぎであると感じ（49%）、ほぼ同数が減量に励んでいる（50%）と回答しています。では、最も人気を集めているのはどのようなダイエットでしょうか。

いつでもどこでも利用できるスマートフォンの利用拡大と共に、ソーシャルメディアやコミュニケーションサービスも利用が拡大し、消費者のコミュニケーションツールとして定着してきました。そこで、アメリカのインターネット視聴率データを元に2014年の利用状況を振り返りながら、2015年の日本のソーシャルメディアおよびコミュニケーションサービスについて考えてみたいと思います。

インターネット視聴率データと、消費者のマルチスクリーンの利用動向調査をもとに、メディア利用形態の多様化による日本国内での視聴行動の変化について見ていきたいと思います。

長年にわたり二桁台の力強い成長を記録した後、アジア太平洋地域の日用品の平均売上成長率は2013年には6.7%まで下落し、販売数の伸びは全成長の3%未満に留まった。この収益の鈍化は2014年まで続き、2014年第2四半期の成長率は4.1%、販売数はわずか0.3%でほぼ横ばいとなった。

スポーツ・スポンサーシップにより、数百万人にのぼる潜在的な消費者の前に数々のブランドを露出することができる。スポンサーシップによる投資において各ブランドは適切な戦略を立案し、ROI（投資回収率）を効果的に測定することが求められている。

テクノロジーの急速な発展は、ライフスタイルだけはなく、買い物の習性も変えつつある。人々は“（デジタル機器などとの）接続”が増えることで忙しい日々を過ごしており、 買い物かごに何を入れるかを決める際、一見するとばらばらな品質のものを探すことが多くなっている。消費者が利便性、新鮮な食品、お財布にやさしい選択肢を求めることで、店舗力学も変わりつつある。長いこと売上に苦戦する商品や売り場の通路もある一方、なんとか生き残っている商品や通路もある。これまで以上に、ブランドや店の成長のためには、店舗全体への徹底した理解が必要とされるのだ。

●間食（スナック）カテゴリーの売上は2004年には800億ルピー、2013年には4700億ルピーと約6倍の成長をとげている
●間食市場の成長性、チャンスという観点でもっとも見込みがあるのはインドのTier1都市,　それ以外の都市地域、農村地域
●強烈な風味、食感を持ち、感情に訴えるインサイト（洞察）が適切に織り込まれた商品は、それができていない商品に比べて良い結果が出ている

最近の各社報道を見ると、新しいデバイスのデザインや機能・価格とともに「タブレット市場の成長鈍化、新しいタブレットは起爆剤となるか」といったような記事がいくつか出ている。タブレット市場の一時期の熱狂がなくなった印象があるが、タブレットは終わってしまったのか。

ブランド価値に関する問題は実際は単純なものであるーーこれに賛同するものはいないだろう。 例えばGEの2011年のブランド価値は、ブランド価値査定会社によって、305億、428億、はたまた503億アメリカドル…とさまざまであった。最高額と最低額で実に約200億ドルの違いがある。さらに悪いことに、ある会社は、GEのブランド価値は上がっていると評価する一方、それ以外の2つの会社は「価値は下がっている」と評価しているのだ。

広告費を最大限活かしたいという意欲はこの上なく高まっているが、その一方で、マーケターはプラットフォームの細分化が進むことにも希望を膨らませている。

今日、我々アメリカの消費者は、オンラインでの食料品の購入をあまりしていない。食料品や多くのオンラインショップのカテゴリーにおいて、ヨーロッパやアジア諸国の消費者に遅れをとっている。しかしながら、食料品業界は、オンラインショッピングの本格参入にはまだ猶予があると考えるのではなく、準備段階のチャンスであると捉えるべきである。消費者のオンラインのニーズの拡大に合わせて、ニーズを満たす方法を見つける必要がある。

ヨーロッパにおける景気回復のスピードが遅いため、消費者が期待するほどの成果をもたらさず、景況感は低迷を続けている。過去5年間の経済の混乱はショッパー（買い物客）の行動を変え、消費者は依然として慎重なままだ。要するに、ショッパーは価値、コストそして利便性に増々関心を集めるようになり、これらの特性が多くの国で量販チャネルの拡大や、これまでより小型の店舗形態の発展をもたらし、オンラインという新チャネルの創出に火をつけてきたのである。

1990年代半ば以降、民主化されたインドの将来性に関し、ビジネスの世界では三つの新たなチャンスがあるとする見方が支配的だった。まず第一に、インドにおける大衆消費の中核をなす大規模な中間層の出現が挙げられる。彼らの考え方の変化、ブランド物を持ちたいという欲求、そして収入の増加が、開かれつつある経済のいまだかつてない成長に拍車を掛けるであろう、と思われた。第二に、改めて挙げられたのは、人口ピラミッドの変化である――25歳未満の人口が将来同国の全人口の半数を占め生産性と消費を急増させるであろう、と考えられていた。第三に、農村地域の消費者の台頭である――田舎の奥地の膨大な人口は間違いなく消費の成長とビジネスチャンスの基盤となるであろう、と考えられたのである。

アメリカのテレビ視聴率マーケットの、各地域のプロフィールを精査していくと、消費者の視聴習慣を形づくるものとして、その地域の独自性が大きく関与していることがよく分かる。ゴールデンタイムの生放送視聴が最も一般的なのはピッツバーグで、全テレビ視聴率の70パーセントが生放送を視聴している消費者によって生み出されたものだ。対照的に、ダラスではゴールデンタイムの視聴率のうちテレビの生放送によるものは半数未満（44%）に過ぎず、47パーセントはタイムシフト視聴によるものである。

ニールセンの2014年第2四半期の消費者景況感および消費意向に関するグローバル調査の結果によると、南米地域の消費者景況感は2四半期連続で下降し、調査対象となった7ヶ国中6ヶ国における指数の減少を受け、第2四半期には指数90まで落ち込んだ。唯一コロンビアが95と第1四半期から2ポイントの増加を見せた。ブラジル(100)、チリ(92)そしてベネズエラ(72)では景況感がそれぞれ6ポイント減少し、ペルー(98)とアルゼンチン(68)ではそれぞれ3ポイント、メキシコ(85)では1ポイント減少した。

マー ケター達の予算配分の道標となり彼らの投資収益率を向上させるべく、ニールセンは今日の課題に取り組む際に有用な7ステップの枠組みを開発した。我々 が「メディアコンパス」と呼んでいるこの枠組みは、マーケターがメディアの決定、露出のタイミングと投資の規模を決める際の助けとなる7ステップの最適化 を可能にする、斬新な方法を提供する。

どうしたらもっと効果的になるだろう、もっと分かり易くブランドと結び付けて売上を向上させるにはどうすれば良いのだろう云々・・・効果の程はさておき、広告宣伝のため毎年膨大な量のインクが浪費されている。これに比べて、トレード・プロモーション（流通業者に向けたプロモーション）への出費にはあまり注意が向けられていない。

大志はあるものの予算の少ない非営利法人にとって、その公共広告の一つ一つを最大限効果的で忘れ難いものにするのは必要不可欠です。これを成し遂げるべくニールセンとアド・カウンシルはシェルターペットプロジェクトという非営利法人（NPO）に対しコンシューマーニューロサイエンスを活用しました。

消費者は、購入決定の際、実際に”意識的資本主義”を気にしているのでしょうか？社会的によいことをしている企業が提供する製品やサービスに、より多くのお金を支払いたいと考えているのでしょうか？この問いに”Yes"と答える人は、世界中で増加しています。

ニールセンでは、広告を記憶に残しブランドインパクトを与えるにはどうすればいいのかを理解するための、25万以上ものテレビ広告から成るテレビ・ブランド・エフェクト・データベースを作り出した。 それによると、カテゴリやブランドに関わらず、優秀な広告にはいくつかの共通した基本要素があるということがわかった。それはいったい何か。

動画視聴の分野では、依然として従来のテレビを通じての視聴が大半を占めており、しば らくはこの状況が続くと見られているが、成長を遂げているのはオンライン視聴とモバイ ル視聴である。2012年第4四半期から2013年同四半期にかけて消費者がオンラインの動画視 聴に費やした時間が30％増加した。

新しいリサーチ技術によって、多くのマーケターが長年疑いをかけていた事実がようやく明確となった。ショッパーは、習慣的に買い物をし、彼らが店内で「する」と言っている行動は、実際にはほとんど行っていないということである。実際、店舗での購入決定は習慣的なものであり、買い物時の選び方についての彼らの記憶の正確性は50％未満なのである。

2015年のASEAN経済共同体実現に向けた不安定な経済状況の見通しからすると、万全な体制を整えている企業にとっても、先を見据えた準備をすることが大きな課題となる。

●　2012年の広告費は全世界で3.2%の増加
●　テレビ広告費が増加
●　産業別広告支出では、日用消費財とテレコムの広告費が増加

～ 買収には賛否両論だが、孫正義社長に対してはポジティブな反応 ～

メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長兼CEO：福徳 俊弘）は、「ソーシャルメディアに関する　ニールセン　グローバルオンライン調査」の結果を発表いたしました。今回は、調査実施国56カ国のうち、中国、インド、イギリス、アメリカの4カ国を選び、比較しました。

メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長兼CEO：福徳 俊弘）は、ソーシャルメディア分析サービス「BuzzMetrics」のデータから2012年6月に新しく発表されたタブレット端末、および電子書籍リーダー端末の4機種(※)について口コミ数およびその内容をまとめました。

メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長兼CEO：福徳 俊弘）は、スマートフォン・メディア利用実態調査レポート（2012年6月版）より、スマートフォン利用動向のトピックスをまとめました。