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景気は回復傾向: 前年に比べ楽観的な世界の消費者
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景気は回復傾向: 前年に比べ楽観的な世界の消費者

関連資料: 2014年第4四半期 世界の消費者景況感についてまとめたレポート【英語版】はこちら

消費者景況感指数は2014年の第3から第4四半期の間で低迷を見せましたが、全体的にはまだ楽観的な見方のようです。対象市場60のうち39市場において景況感指数が前年を上回っていることから、世界では少しずつですが着実な改善が見られます。中でも11市場においては二桁の改善が報告されており、特にアメリカ、イギリスおいてはそれぞれ12ポイント、10ポイント上回る結果となりました。その他著しい増加が見られた市場としては、ルーマニア(+15)、エジプト(+14)、アイルランド(+13)、ブルガリア(+13)がそれぞれ前年度より上回っています。

同様に、全世界の消費者景況感指数が第4四半期で低下する一方(雇用の見通し:3ポイント減、個人の資産状況:1ポイント減、購買意向:1ポイント減)で、前年比実績はプラスでした。今後12ヶ月の雇用環境は「良くなる」または「非常に良くなる」と回答したのは全対象者のおよそ5割(49%)で、2013年第4四半期の47%を上回る結果となりました。同じく、個人の資産状況に対する認識についても若干の改善が見られ(前年の55%から56%)、また購買意向も40%に上昇しました(前年38%)。

前年比主要業績評価指標(KPI)は、北米においてもっとも劇的な改善を見せました。この12ヶ月間で個人資産に対する認識が6ポイント増の64%に達した一方、雇用の見通しは12ポイント増の50%に達し、更に購買意向についても8ポイント増の51%と大幅な伸びを見せました。中東・アフリカ地域においても著しい改善が見られました:この地域では2013年第4四半期と比べ、雇用の見通しは4ポイント、個人資産は7ポイント、そして購買意向では8ポイントの飛躍的増加が見られました。

中南米地域は、この3指数すべてが唯一前年を下回りました。2013年第4四半期と比べると、雇用の見通しは12ポイント減(31%)、個人資産は3ポイント減(58%)、また購買意向は2ポイント減(35%)となりました。

「高まる消費者の不安を反映する第4四半期には、わずかながら一歩後退が見られましたが、その一方で2014年全体を通しての改善が見られました」とニールセンのシニア・バイスプレジデント及びデマンド・インスティテュート プレジデント、ルイーズ・キーリーは語ります。「ユーロ圏をはじめ、世界では未だに困難を脱していない地域がある一方で、2015年は中国や中南米諸国の成長が減速時期に突入することが予想されています。」

また、もう一つ重要な指標である景気後退に関する回答からも、消費者の意識が改善していることがわかります。全回答者の過半数(53%)が、第4四半期の景気は悪化していると回答しました。これは前期から1ポイントの改善、前年同期(2013年第4四半期)からは4ポイントの改善です。地域別では、景気後退に関する項目は北米で最も大きく改善し、前期・前年と比べそれぞれ10ポイント減、15ポイント減の53%となりました。

景気後退に関する数値が最も低かった地域はアジア太平洋(41%)で、前期・前年と比べそれぞれ1ポイント減、3ポイント減でした。また最も高かったのは中南米で、消費者の73%が景気は後退していると回答しており、前期・前年と比べそれぞれ3ポイント増、12ポイント増でした。さらに、ヨーロッパと中東・アフリカではおよそ7割近く(それぞれ66%、69%)が、今もなお不況の中にいると考えています。

その他の所見:

● 米国における消費者景況感は前年と比べ大幅に改善
● アジア太平洋では、昨今の落ち込みはあるものの、依然景況感は高いまま
● 中南米における景況感は下向き傾向
● 中東・アフリカでは緩やかで安定した成長