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インターネットユーザーの14%が有料インターネット動画サービスを利用 ~ ニールセン 消費者の動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売 ~
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インターネットユーザーの14%が有料インターネット動画サービスを利用 ~ ニールセン 消費者の動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売 ~

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  • 有料インターネット動画サービスの利用率が最も増加したのはマジョリティー層
  • 認知率が最も高いのは「Hulu」で77%、次いで「Amazon Prime Video」が73%
  • 最も許容される動画広告は「数秒後にスキップできる広告」、2番目は「ゲームアプリ内のリワード広告」

東京、2017年4月12日 – 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、3月末より販売を開始した消費者の動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen Video Contents & Ads Report 2017(ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2017)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。

2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況を昨年の調査結果と比較すると、「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」のみが利用者数を増やし、14%となっていました(図表1)。特に有料インターネット動画の利用者数が増加していたのは、「新しいものには関心はあるが、いつも試すわけではない層」(マジョリティー層)で、昨年から3ポイント増加していました(図表2)。

また、個別の有料インターネット動画視聴サービスの認知率を見ると、「Hulu」が77%で最も高く、次いで「Amazon Prime Video」が73%となっていました(図表3)。昨年と比較して「Amazon Prime Video」、「プレミアム GYAO」、「ゲオチャンネル」や「Netflix」の認知率が15ポイント以上増加していました。

次に、動画広告の各フォーマットのうち許容度が高かった上位3つを見ると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」で、昨年同様半数近くの人が表示されても良いと回答していました。次いで、2位と3位は「ゲームアプリ内のリワード広告(ゲームアプリの利用中に、ライフやポイントなどが取得できる代わりに表示される広告)」と「質の高い番組を無料で見ることができるが、スキップできない広告」がそれぞれ約35%でした(図表4)。

当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「有料インターネット動画は昨年の調査結果で課題として見えていた『マジョリティー層への拡大』がこの1年で進んだ結果となっていました。2016年3月時点とくらべて、『Amazon Prime Video』を筆頭に各サービスの認知率が大きく向上したことが、利用者の拡大に寄与していると考えられます。しかし、DVD等が54%の人に利用されていることを考えると、有料インターネット動画の利用率は今後も拡大する余地があると言えます。認知率の向上に比べてサービス利用者の増加率は低い為、サービス提供者にとって今後はサービスの理解を深め、使ってみたいと思わせるようなコミュニケーションが重要でしょう。
インターネット上の動画広告に対する意識としては、消費者側に『スキップする』という選択肢がある場合や、ゲーム内でポイントが得られる、無料で質の高い動画が見ることができる、といった広告を見る代わりにメリットが得られる場合に許容度が高くなっていました。広告主としては、動画広告を配信する際に、ターゲットリーチの高さやコンテンツとの相性などに加えて、例えば製品理解を深めたい場合は質の高い番組の中でスキップできないフォーマットを選択するなど各広告フォーマットに対する消費者の意識も考慮したうえで、目的に合った広告プランを選定していく必要があるでしょう」。

Nielsen Video Contents & Ads Report 2017について
Nielsen Video Contents & Ads Reportは、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。
本調査は2017年3月9日~10日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約3,000人を対象に調査を行いました。
サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。
本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。 また、2016年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報(PC版:Nielsen NetView、スマートフォン版:Nielsen Mobile NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。

レポートの詳細については、以下までお問い合わせください。
ニールセン デジタル株式会社 セールス&アナリティクス
Tel:03-6837-6500 Email:[email protected]

ニールセン デジタル株式会社 は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。


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