日本で成功している消費財メーカーは、消費者のニーズを満たす製品を提供したり、革新的な販売手法を取り入れるなどして、母国で強い基盤を確立しています。しかし競争はさらに激化し、加えて国内市場を取り巻く課題も増えているため、消費財メーカーは新しいビジネスチャンスを模索しています。

ニールセンがこのほど実施した調査によると、消費者は自身の財務状態につき、より楽観視の傾向を強めていることが分かった。特に、アジア太平洋、アフリカ、中東そして中南米地域でこの傾向が強い。

デジタル広告では、TV-CM以上に目的に合わせてフリークエンシーを考慮することが多いでしょう。例えば、「今回のキャンペーンは広くリーチさせたいから、フリークエンシーはできるだけ1回程度に抑えたい」という場合や、「一度サイトへ訪問した人に対して、リターゲティング広告を複数回配信して、購入につなげたい」という場合にフリークエンシーを考慮する必要が出てきます。このような場合、デジタル広告では、配信時にフリークエンシーキャップを設定することでコントロールしているケースが多いと思いますが、本当にフリークエンシーは正しくコントロール出来ているのでしょうか？ 今回は、デジタル広告のフリークエンシーに注目して、”人”ベースで考えることの重要性について考えてみたいと思います。

米国における多くの日用消費財産業が劇的な変化を遂げているなかで、ペットケア業界もまた例外ではありません。私たちの食料品および飲料同様、ペット用品の品揃えや購買に至る選択肢は、消費者の購買形態を変化させながら「ふさふさのかわいい友達」のため、爆発的に多様化しています。また、市場には多すぎる選択肢があり（地域密着型ペットショップ、量販型ペットショップ、動物病院、オンライン小売業）、加えて製品や仕様における変化のスピードが速いほどブランドやマーケティング担当者にとってオムニチャネルとしての視点が不可欠となります。

近年各パブリッシャー企業や広告会社では、ブランド広告主からの問題提起により、広告出稿によるブランド毀損を防ぐことや、広告詐欺（Ad Fraud）を減らすこと、広告を視認できる場所に表示することが期待されています。安全な環境で広告が取引されることは望ましいことですが、本当に広告主が望んでいることはそれだけでしょうか？ 今回は、安心で安全なデジタル広告配信環境が整備された後に望まれる世界について考えたいと思います。

来る2月27日、当社Retailer Service部門のアジア太平洋地域 マネージングディレクターであるピーター・ゲイルが来日し、ダイヤモンド・リテイルメディア主催のセミナーにおいてゲストスピーカーとして登壇します。

-トータルデジタルでは「Yahoo! JAPAN」が1位、「Google」が2位で、それぞれ人口の54％にリーチ
-スマートフォンでは「Instagram」が昨年から利用者数が39％増え、TOP10入り
-スマートフォンアプリ1位は昨年に続き「LINE」、利用者数は5,500万人

世界最大のマーケティング調査会社ニールセン傘下のニールセン スポーツ ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 秦英之）は、このたび一般財団法人日本財団ボランティアサポートセンター（本部：東京都港区、理事長：渡邉一利）が実施したボランティアに関する実態調査に協力しました。

ミレニアル世代はその人口の規模や拡大する消費力から、近年、世界中のマーケティング関係者から注目されています。この世代は2000年以降に成人を迎えた年齢層（ニールセンでは21～37歳をミレニアル世代と定義）を指し、消費行動・思想・価値観が親世代とは大きく異なることが特徴で、幼い頃からテクノロジーに触れる経験を持っていることからデジタルネイティブとも言われています。

世界的なマーケティング調査会社ニールセンの新たな調査によると、広範囲なカテゴリーで購入へと導く通販エコシステムに伴う消費者景況感の高まりにより、過去２年間で加工及び生鮮食品のオンライン購入が15％まで急増しました。

「Ｔリーグ開幕と卓球人気」「開幕１年前、ラグビーW杯の認知はまだ半分」

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長　宮本淳）は、ニールセン デジタル広告視聴率(Nielsen Digital Ad Ratings) の計測実績データ（2017年7月～2018年9月の間に計測された1,000件以上のデジタル広告キャンペーンデータ）をもとに、デジタル広告キャンペーンで配信した総インプレッションのうち、何%が意図していた性年代にリーチしていたのかを表す”オンターゲット率”に関する分析結果を発表しました。

11月15日に発売された流通業界誌「ダイヤモンド・チェーンストア」に、株式会社マクロミル様と弊社流通サービス事業部との生協利用者（ショッパー）の共同分析が掲載されました。

米国の多くの地域において、秋の花粉症の季節が到来し、特に一部の都市においては極端に蔓延しています。大気中の花粉、ブタクサ、カビのレベルがここ数週間上昇しており、シカゴなどでは花粉の数が通常の約2倍にもなると報告されています。気温の大幅な変化、湿潤気候、二酸化炭素、これらすべては地域の花粉のレベルに影響を与え、上昇させる要因として知られています。

Nielsen Friday Morning (ニールセン・フライデー・モーニング)　データによると、独立記念日（7月4日）の週、アメリカのFMCG（日用消費財）小売販売額が166億ドルに達しました。これは販売額では前年比2%の伸びを示す一方で、販売数量では前年並みの0.2%の伸長に留まる結果です。

広告収入によりビジネスをおこなっているメディアにとっては、自社メディアの価値を正確に示して、適正な収益を得ることが重要です。デジタルメディア各社の営業資料を見比べると、PV（ページビュー）数やUB（ユニークブラウザ）数、UU（ユニークユーザー）数など様々な数値が並んでいます。個々のメディアにとって、その価値を示すうえで適した数値が使われていると思いますが、こうした状況は広告主や広告会社、そしてメディア業界全体として、本当に望ましい状況なのでしょうか？ 今回は、デジタルメディアやパブリッシャーが健全に発展していく上で望まれる価値の示し方について考えたいと思います。

ニールセンは先月、7月から提供を開始した、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」のパネルベースのデータを基にPCとスマートフォンの非重複の利用者数(ユニークオーディエンス)を用いて各サービスの利用状況を発表しました。

７月20日に発売された広告業界誌「CM INDEX」に、ダイドードリンコ株式会社様よりニールセン・ニューロについての記事「無意識を理解してCMを磨き上げる」が掲載されました。

今日の市場における様々な栄養プログラムの中で、植物性の食品が特に注目されています。中でも昨年度の「ニールセン ホームスキャン調査」では、39%ものアメリカ人がより積極的に植物性食品を摂取しようとしていることを示しています。

2017年度、ストアブランドは売上額（米ドル）においてナショナルブランドの3倍以上の伸びを達成

去る5/14～17、都内で開催された、世界最大規模の広告およびマーケティング業界のイベントの1つである「Advertising Week ASIA 2018」 において、ニールセン デジタル代表取締役社長　宮本 淳が登壇しました。

今日の複雑なメディア環境において、ブランドメッセージを消費者に届け、感情的な繋がりを持たせることが未だかつてないほど困難になってきています。　マーケティング担当者の手助けとなるツールや手法の中で、コンシューマーニューロサイエンスの利用が広がりを見せているのは、その価値についての理解がより明確になってきたからです。

去る5/16～17、都内で開催された 、国内外の製薬業界キーパーソンが一同に会するコンフェレンス 「eyeforpharma Japan 2018」 において、当社マーケティング・サイエンス事業部エグゼクティブ・ディレクターの宮津和弘が登壇、エージェリオンファーマシューティカルズ株式会社 中邑昌子氏、ギリアド・サイエンシズ株式会社 三宅智夫氏と共にパネルディスカッションを行いました。

2017年10月から大手広告主各社とニールセン デジタル株式会社で実施してきた「デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会」の研究成果を先月、発表いたしました（発表内容はこちら）。

当社ニールセンの提携企業である株式会社True Data 代表取締役の米倉裕之氏が専務理事となって、今年4月2日に設立された一般社団法人ビッグデータマーケティング教育推進協会（略称Dream：Data driven Regional Education Association for Marketing、以下Dream）の設立記者会見が5月10日、都内で行われました。

世界的に消費意欲が向上した2017年、一方日本は？

世界最大級のマーケティング調査&データ分析の会社であるニールセンは、5 月14 日から5 月17 日まで東京で開催されるAdvertising Week Asia 2018 に公式パートナーとして参加いたします。Advertising Week は世界最大規模の広告およびマーケティング業界のイベントの1 つで、世界中の広告主、広告代理店、リサーチャー、マーケティングの専門家が参加します。

ニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、2017年10月に大手広告主各社とニールセン デジタル株式会社で発足した「デジタル広告におけるリーチ指標利活用研究会」の研究成果をまとめ、本日、発表しました。

ニールセン、スマートフォンアプリの利用状況を発表

-消費者のコンテンツ消費は2002年から55％増加
- テレビライブ視聴の上位100番組中86番組がスポーツ関連番組
-ビデオ関連カテゴリーのQIメディアバリューが2016年からほぼ倍増

2017年は年間を通して小売業にとっては厳しい状況でしたが、その状況下でも成長した分野が確かに存在します。成長分野を牽引しているのは、より健康な生活を送りたい、従来の製品よりも体に良い食品や飲料を選びたい、という消費者の想いです。

ニールセン 動画コンテンツと動画広告に関する視聴動向レポートを発売

Forbes Japan、3/27付の記事中言及されている「ニールセン」のデータとは、ニールセンが米・食品マーケティング研究基金（Food Marketing Insutitute; FMI）と共同で実施した、デジタル時代の食品購買の習慣と最新の市場状況をもとにまとめた調査報告書です。

近年、デジタル広告においてもブランディング目的の広告が増え、特に、動画広告市場は急速に成長しています。企業の担当者はデジタル広告の予算を確保するために、また、それが自社のマーケティング活動にどの程度貢献したのかの効果を測り、その必要性を数値で証明することが重要です。

3/1発売の日本工業出版・刊「流通ネットワーキング」3・4月号に、ニールセン・ニューロのシニアマネージャーでありニューロサイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が寄稿しました。

ニールセン スポーツがスポーツマーケティングのトレンドを読む　「SPONSORLINK」　レポートを発表

ニールセン デジタルとビデオリサーチインタラクティブ 共同での企業向け調査結果を発表

1月30日に東京・青山で開催された、宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師として、ニールセン・ニューロ サイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が登壇し講師をつとめました。

NHK放送文化研究所が発行している「放送研究と調査」の最新号で、ニールセン・ニューロが紹介されました。

1月30日に東京・青山で開催された、宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師として、ニールセン・ニューロ サイエンティスト（Ph.D.）の福島誠が登壇し講師をつとめました。

ニールセン スマートフォン動画アプリの利用状況を発表

ブランディングの目的のデジタル広告では、広告が「届けたい相手にどれだけ届いたのか」を測る指標である「リーチ」が、その効果を把握するうえで大変重要になります。そして、それを継続的に計測し、結果を蓄積することが、メディアプランの策定やKPIの設定、キャンペーンの評価をより効率的、効果的に行うために必要不可欠なものです。2018年も本コラムでは「リーチ」の重要性について触れていきたいと思います。

1/15に発売された広告業界誌「CM INDEX」に、ニールセン・ニューロサイエンスが取材協力しました。 当社コンシューマーニューロサイエンスのシニアマネージャーでありニューロサイエンティスト（Ph.D.）の福島誠がのインタビュー記事が「広告の今を語る」特集において6ページにわたって掲載されています。

酒類の売上に目を向けてみると、ビールが以前よりも低調であるのは確かです。ビール業界は成長への努力を続けてきましたが、過去数年間はワインや蒸留酒にシェアを奪われていたことが、ニールセンの「米国ビール市場の現状(State of the U.S. Beer Market)」レポートで明らかになっています。こうした全般的な業績低下の一方で、成長が続く商品セグメントもありますし、クラフトビールなど一部のセグメントでは、成長速度に陰りが見えます。

2017年12月に弊社が発表した「Digital Trends 2017上半期」では、スマートフォン市場が成熟してきたこと、そして成熟してきた市場であるからこそライフステージなどの属性を意識し、メディア利用状況を把握したうえで適切なコミュニケーションをとる必要があるとレポートしました。そこで今月のコラムでは、女子学生と主婦に注目し、最新のスマートフォンアプリの利用ランキング、それぞれの世代で利用者数が増加したアプリとその利用実態を明らかにしてきたいと思います。

このほど、ニールセン・ニューロ部門のサイエンティストたちが執筆した論考がおさめられた「Consumer Neuroscience」 がMIT press（マサチューセッツ工科大学出版局）より発売になりました。

2017年11月に弊社が発表したニュースリリースによると（こちら）、スマートフォンで1か月の間に1回以上利用されるアプリの平均個数は昨年と同じ30個となり、使うアプリの個数は変わっていないという結果になっていました。しかし、あるユーザーにとっては昨年と今年では利用するアプリの種類が変わっていたり、先月と比べても変わっている可能性もあります。

世界最大のマーケティング調査会社¹ ニールセン傘下のニールセン スポーツ ジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 秦英之）は、このたびスポーツファンの実態に関する調査結果を発表しました。

ニールセンは、ブランディング目的で展開するデジタル広告の効果について、広告が「届けいたい相手にどれだけ届いたか」を把握するための指標である「リーチ」と、「届いた広告が態度変容を起こしたか」を把握するための指標である「ブランドリフト」の2つをもって計測することが重要であると考えています。今回もそのうちの「リーチ」指標に焦点をあて、それを使うことで実現することができる、基本的ですが、とても重要な視点について触れていきたいと思います。

11/2に発売された日経BP社・刊「最新マーケティングの教科書2018」に、ニールセン・ニューロサイエンスが取材協力しました。

ニールセン・ニューロ高輪ラボの改修工事が完了し、キャパシティ、機能ともに増強しました。 Pod（脳波測定用シールドルーム）を1 機増やし合計3 機に、それに伴いスタッフも増員いたしましたので計測にかかる時間を大幅に短縮することができます。

2017年に入り、Eコマース業界では大きな動きが相次いで起こっています。6月にはAmazonが米国にてスーパーマーケットのWholefoodsを買収するというニュースがありました。日本でも7月にロハコとセブン＆アイ・ホールディングスが業務提携を発表しています。どちらも食品や日用品のEコマースの成長を見据えた戦略であると思います。

レシピカテゴリーにはクックパッド、楽天レシピなどの消費者投稿型のレシピサイトや食品メーカーが監修しているレシピサイトなどがありますが、ここ半年で、1分程度の短編型のレシピ動画サービスが急成長してきています。これらのレシピ動画サービスは先駆者であるレシピサイトからシェアを奪っていくのでしょうか、それともカテゴリー全体の利用者を伸ばしていくのでしょうか。それぞれのサービス、特に今回はアプリの利用状況をみながら今後について考えてみたいと思います。

ジャカルタ、マニラ、バンコクなどの大都市がASEANの成長の唯一の推進力であると一般的に信じられていますが、人口50万〜500万人のASEANの中規模都市が次の大きな成長の柱です。

凸版印刷株式会社のイベント（リテールマーケティング展2017）でニールセン ニューロがソリューションの一つとして紹介されました。

6月30日青山で開かれた宣伝会議主催の教育講座「ニューロマーケティング活用基礎講座」の講師としてニールセン ニューロの福島誠が登壇致しました。

ブランディング目的のプロモーションにおいてプランニングが重要でありますが、それはデータに基づいて実施できているでしょうか？　例えば、TV-CM出稿プランを立てる場合、過去の実績から、目標としているターゲットへのリーチとフリークエンシーを達成するために必要な出稿量（GRP）を把握している企業は多いでしょう。しかし、デジタル上でのブランディング目的の広告でも同様に、ターゲットへの最適なリーチとフリークエンシーを獲得するためのGRP、TARP指標を念頭に置いたメディアプランが必要です。
今回は、このデジタル上でのブランディング目的の広告出稿時に、どのようなデータでプランニングを行うことができるのか考えてみたいと思います。

ニールセン スポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は、「SPONSORLINK」を発表、販売を開始しました。これは、日本国内におけるスポーツ及び、スポンサーシップのトレンドのモニタリングを目的とした調査で、年に4回（3・6・9・12月）行っております。（2017年のレポート報告は3・9・12月の年3回を予定）
今回発表されたレポートは2部構成となっており、「Part.1　スポーツ全般」では、競技別の認知、興味・関心度や、主要スポーツの国内リーグ、大会の認知、興味・関心、また、学生、ゴルフ、マラソン大会の認知、興味・関心などを調査しています。さらにスポーツの新たな観戦方法である動画コンテンツの浸透度や、情報収集方法としてのSNSについてをまとめております。

「2016年　日本の広告費」のなかで、ラジオの広告費は前年比102.5％となり、「年間を通して好調に推移」（出典：株式会社電通　ニュースリリース　2017年2月23日）とコメントされています。また、ラジコ（radiko.jp）については、「リアルタイム以外でもラジオ番組が聴けるタイムフリーサービスがスタートし、利用が促進された」とも記載されています。 インターネット経由で無料でラジオを聴くことができるラジコは運営開始以来、ユーザーが望む機能を一つ一つ実装して利用者の拡大を図っていますが、実際の利用動向には変化があったのでしょうか？ 今回のコラムでは、タイムフリー、および、シェアラジオ開始後の半年間の利用動向を中心に、ラジコの現状を見ていきたいと思います。

2016年の日本の広告費はインターネット広告媒体費が好調を維持し前年比112.9％となり初めて1兆円を超えました（株式会社電通 「2016年 日本の広告費」より）。また、アメリカでは多くのアナリストが2017年はアメリカ市場においてデジタル広告費が初めてテレビ広告費を上回る年となると予測するなど、世界的にデジタル広告への投資は増加傾向が見られます。しかし、デジタル広告への出稿費が好調である一方でボットによるアクセスやアドフラウド、ビューアビリティの問題など、掲載方法やその広告掲載結果計測の不透明さに関する話題も近年多く語られるようになってきました。そこで今回は、まずは広告が、自分たちがメッセージを届けたい相手に届いたのかと言った視点に立ち、デジタル広告の透明性やアカウンタビリティとはどういうことか、それが広告主にとってどのような価値をもたらすのかについて考えてみたいと思います。

- マンガアプリTOP3の利用者数は200万人超で推移
- TOP3アプリは月に20回利用され、1回につき8分以上読まれる
- 20代以下の若年層がマンガアプリの利用をけん引。サービスにより男女構成比が異なる

ニールセン CONSUMER 360（2017年3月1日開催）のプレゼンテーション資料をこちらのページにて紹介しています。

「最適なメディアミックスに向けて」（2016年11月16日）では、マーケティングミックスモデリング（以下MMM）と、マルチタッチアトリビューション（以下MTA）についてご紹介しました。その際に評価指標として想定していたのは「売上」や「申込数」、「アクティブユーザー数」などの各企業のKGIです。 これらの分析は、短期的な売上を最適化していく上では、非常に重要な参考情報となりますが、中長期的な視点で見た時に、ブランディング目的で行っている施策の効果を評価する上では適さない場合もあります。今回は、この中長期的な視点でのブランディング施策の効果測定について考えてみようと思います。

ニールセンスポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は、「SPONSORLINK」のレポートを発表、販売を開始しました。SPONSORLINKは、日本国内におけるスポーツ及び、スポンサーシップのトレンドのモニタリングを目的とした調査で、年に4回（3・6・9・12月）行っております。今回発表されたレポートでは、2016年のスポーツにおける１年間でのトレンドの変化を中心にまとめています。また、昨年、スポーツ中継の放映権を獲得して大きな話題となったOTTサービスに関しても、１章を設けレポートしています。

「Eコマース」という言葉を聞くとAmazonを思い浮かべる人も多いと思いますが、昨年末にはIoTをフル活用した実店舗「Amazon Go」を2017年にシアトルに出店すると発表し、話題になりました。Amazonの実店舗戦略としては、2015年に既にAmazon Booksの展開を開始しており、他にも今後、食品スーパーを全米で2000店舗展開する計画があるという報道もあります。このように、これまでオンライン専門でコマース事業を展開していた企業が実店舗の運営を開始するなど、最近ではその境界線が曖昧になってきています。そこで今回のコラムでは、欧米の事例やニールセンがグローバルで実施した「グローバル・コネクテッドコマース調査」の結果を基に、Eコマース、特に最近各企業が注目し始めている食品・日用品のEコマースに注目して今後の可能性について考えていきたいと思います。

ニールセン スポーツはスポーツのトレンドにまつわる情報収集、分析、戦略化を実現する専門集団として、Sportsnavi PLUSにスポーツマーケティングレポートとして様々なデータや事例を寄稿しています。

今日の消費者はスマートフォン上でコミュニケーションアプリに多くの時間を消費しています。そして企業は、その消費者が集まっている”場”に参加することで自社のブランディング活動を行い、最終的には購買まで促そうとしています。
そこで、今回は、インターネットサービスの活用が日本よりも一歩進んでいると言われているアメリカのコミュニケーションアプリの現状と、コミュニケーションサービス大手の「Facebook」が今後力を入れようとしている「チャットボット」に焦点をあて、チャットボットの未来と、企業はそれにどのように対応しなければならないかについて考えてみたいと思います。

ニールセン スポーツ（東京都港区、代表取締役 秦英之）は年間に4度（3・6・9・12月）調査する「SPONSORLINK」から、オリンピック、パラリンピックに関する結果を公開しました。
オリンピック・パラリンピック興味・関心度は、リオ2016大会直後の2016年9月調査から微減となっており、大会の盛り上がりによって高まった興味関心度をある程度維持出来ていると言えます。

様々な情報がデジタル化した現在では、消費者は様々なデバイスやプラットフォームでコンテンツを視聴し広告に接触することになります。そうした中で、企業としては、マーケティング施策がどの程度消費者に届いたのかを正確に把握する必要があるのと同時に、もう一つ把握する必要があるポイントがあります。それは、広告も含めた各マーケティング施策がどれだけ売り上げに貢献があったのかを把握することです。そこで、今回は、マーケティング活動に対する消費者のリアクション（購入、申込など）について考えてみたいと思います。

2016年9月から10月は、テレビの視聴率計測において大きな動きがありました。まず、米国ニールセンが、タイムシフトを含むテレビ視聴と各種プラットフォームを通したデジタル視聴の両方を統合したトータルオーディエンス計測を2017年3月から広く市場に提供すると発表しました。また、日本ではビデオリサーチ社が関東地区のテレビのタイムシフト視聴の計測を正式に開始し、さらには、スマートデバイスでの視聴計測の準備を開始することも発表しました。そこで今回のコラムでは、トータルオーディエンス計測について、アメリカでの事例を紹介し、日本で実現していく上での課題について考えたいと思います。

前回は、デジタル広告が誰に見られているのか、といったリーチ計測についてお話しました。では、デジタル広告を見た人はその広告をどのように捉えているのでしょうか。デジタル広告は見た人にどのような効果をもたらすのでしょうか。今回はデジタル広告がもたらす態度変容（レゾナンス）とその測り方について考えてみたいと思います。

前回まで3回にわたり、デジタル広告のリーチに関して話してきました。そこでは、広告がターゲットに届いていたのかという視点と、フリークエンシーは適切だったのかという視点について考えてきました。しかし、”より正確”なリーチを考える上で、重要な視点があと2つあります。それは、①その広告を人間が見ていたのか？という視点と、②見ることができる箇所に十分な時間、広告が表示されていたのか？という視点です。

広告メッセージが狙っているターゲットに届いているのか（オンターゲット率／ターゲット到達率）という”リーチの重要性について”はよく語られます。今回はメッセージを届けたい人に広告を過度に見せてしまっていないか、広告のフリークエンシー（ユーザー1人あたりの表示回数）の測定がテーマです。

皆さんが過去関わった、現在関わっている広告キャンペーンは、メッセージを届けたい相手に届けることができたでしょうか？届けられたとお答えの方は、実際に何％の人に届けられたのかご存じでしょうか？この非常にシンプルな質問に正確に答えられることが、実は極めて重要なことなのです。

ブランディング活動の中で消費者とコミュニケーションをとる際に、デジタル動画広告の活用がここ数年で活発になってきました。また、それらの広告の効果を測る上で、設定すべきKPIもさまざまな指標が出てきています。これまでのテキストやディスプレイ広告の効果測定で使用されていた「インプレッション」に加えて、動画が最後まで視聴された割合「完全再生率」をKPIとしている企業もあるでしょう。今回は、ブランディング目的でデジタル動画広告を活用する際にKPIとして設定すべき指標について考えてみたいと思います。

去る4月12日から13日にかけて、米サンフランシスコでFacebookが主催する開発者向けのカンファレンス「F8」が開催されました。様々な技術が紹介されましたが、そのうちのひとつに誰でもライブ配信機能「Facebook Live」を搭載することが可能になるAPIが公開されています。「Facebook Live」はこの発表の少し前の2月に一般ユーザーでもライブ配信を利用できるように機能を公開しており、Facebookがライブ配信の可能性に注目していることが分かります。昨年から今年にかけて、米国ではライブ配信サービスを企業がマーケティングに活用する動きが活発化しています。そこで今回は日本でもいくつかの企業で新たなサービスが開始されている「ライブ配信」の今後の可能性について考えてみたいと思います。

2016年2月に当社が発表したリリースによると、2016年1月のスマートフォンからのオークション／フリマサービスの利用者は2,656万人となり、スマートフォンからのインターネット利用者の47%が利用するサービスにまで成長していました。オークション／フリマサービスはConsumer to Consumer (C2C)サービスと呼ばれ、サービス運営者の多くは個人間でモノやサービスを売買し合う際の手数料でビジネスが成り立っています。近年、C2Cサービスはオークション／フリマだけではなくさまざまなサービスがローンチされ話題となっています。そこで今回は、C2Cサービスの現状と今後について考察していきたいと思います。

オンラインで物を購入したり、実店舗で購入する前に事前にインターネットで検索をしたりする行動は一般的になってきました。経済産業省による国内電子商取引に関する市場調査結果（2015年発表）によると、2014年の日本のB2C-EC市場規模は12.8兆円に成長し、全商取引におけるECによる取引の割合は4.37％となりました。市場規模の推移は、毎年継続的に上昇しており、今後も拡大していくことが予想されます。2016年1月20日に当社が発表した「グローバル・コネクテッド・コマース調査」（以下グローバル調査）のデータと日本におけるインターネット視聴率データをもとに、2016年のオンラインショッピングトレンドと、今後ショッピングサイト運営会社が対応すべきポイントについて考えてみたいと思います。

ニールセンの知見からテーマを選んで日本のお客さま向けに解説するコラム・シリーズ。2016年の初回は、“新しいもの”からの連想で、赤ちゃんについての最近の世界の潮流についてお伝えします。日本では中国人のいわゆる爆買いによって店頭からおむつが消えたというニュースもありました。いま世界ではどんなことが起こっているのでしょう。

昨年はミレニアル世代という言葉をよく耳にした年でした。ミレニアル世代は米国の2000年以降に成人を迎えた世代（ニールセンでは21～34歳をミレニアル世代と定義）を指し、幼い時からデジタルになれ浸しんでいるデジタルネイティブであると言われています。人口も多いため今後の消費の中心になる世代ということで、近年その動向に注目が集まっています。日本では、いわゆる「さとり（ゆとり）世代」と比較されて語られることも多いですが、具体的なインターネットの利用状況は日本と違いがあるのでしょうか。今回は、米国のデータを基にこのミレニアル世代に注目してみたいと思います。

世界の流通チャネルの最新事情を解説する第3回は、急成長を遂げたオンラインショッピングに注目し、今後のオンラインショッピングにおいて大きな可能性を秘めているアジア、特に急成長した中国の実態の一部をご紹介。今後のアジア各国への普及の可能性と既存のオフライン店舗への影響や、その変革の可能性を考えます。

前回（2015年11月）のコラムでは、2015年はスマートフォンの利用が中高年層にも浸透してきた現状をお伝えしました。今回はスマートフォンの利用が他の年代と比べても活発な10代の利用動向、特に利用時間の多くを占めているコミュニケーション関連サービスの状況について探って行きたいと思います。

前号から、世界の流通チャネルの最新事情を解説しています。2回目の今回は、東南アジアに注目し、依然として売り上げの大きいトラディショナルストアをいかに効率的に攻略すべきかを考えます。

2014年は、さまざまなインターネットサービスの利用がパソコンからスマートフォンにシフトした年でした。2015年では、スマートフォンの利用はどのような変化を遂げたのでしょうか。今回のコラムでは、2014年と比較して、その変化を見ていきたいと思います。

ニールセンが定期的に実施している「広告信頼度 グローバル調査」の最新版が2015年9月28日に発表されました。それによると2013年の調査とTOP3のランキングは変わらず、割合も大きな変化は無い結果となりました。今回は本グローバル調査の中から日本のデータについて詳細を見ていきたいと思います。

日本から距離的には近い東南アジアでは、いざ参入しようとしても日本ほど効率的に配荷が行えず、計画通りに販売が伸びない…。そんな課題をお持ちのかたもおられるのではないでしょうか。海外進出において重要な役割を果たす「配荷」について、世界の最新事情を考察します。

2015年9月2日、Netflix (ネットフリックス) 社が日本でのサービスを開始したことにより、定額制のストリーミング動画視聴サービス（Subscription based Video On Demand : SVOD）市場の本格的な拡大に注目が集まりはじめました。SVODについては様々なメディアで取り上げられホットな話題となっていますが、このコラムでもSVODについて考察をしてみたいと思います。

アメリカでのマルチカルチュラル（Multi-cultural：非白人の総称）の増加と彼らの消費行動の特徴について紹介するコラム、最終回は、米国社会で確固とした伝統を保有し成熟したコミュニティを確立しているアフリカ系アメリカ人について見ていきます。

本コラムでは、アメリカでのマルチカルチュラル（Multi-cultural：非白人の総称）の増加と彼らの消費行動の特徴について紹介しています。今回は、この10年での増加率が一番高いアジア系アメリカ人について見て行きたいと思います。

2015年6月23日に当社が発表した「新商品購入に関するグローバル調査レポート」によると、東南アジアの消費者は新商品開発に力を入れるブランドを好む傾向が強く、世界の消費者と比べても新たに市場に出る商品を積極的に試していることが明らかになりました。そこで、今回のメルマガでは本グローバル調査のデータをもとに、日本人がどのように新商品関連の情報収集を行っているのか詳しく見ていきたいと思います。

2014年時点でアメリカの人口を分割すると、6割が非ヒスパニック系白人（Non-Hispanic White、 以下NHW ）であり、白人中心という従来のアメリカのイメージに合致しています。しかし、将来に目を向けると、このイメージに修正を加えていかなければならないことがわかります。

つい2,3年前まではMVNO（仮想移動体通信事業者、Mobile Virtual Network Operator）という言葉を知らない人も多かったと思います。しかし、MVNOという言葉の意味自体は知らなくても、”大手キャリア以外にスマートフォンを安い料金で利用できる選択肢がある”、ということを知っている人も多くなってきたのではないでしょうか。今回は、MVNO購入検討者に焦点をあてていきたいと思います。

スマートフォンの若年層への普及は一段落し、高年齢層への普及が始まっていますが、その利用動向はあまりメディアに取り上げられていないように思います。そこで今回は50歳以上を対象に、PCとスマートフォンからインターネットがどのように利用されているのかを詳しく見ていきたいと思います。

飲食店運営事業者が情報発信をしていく上で、アプリは非常に重要なツールであるといえます。そこで、インターネット視聴率データをもとに、飲食や雑貨、衣料などの店舗運営事業者が提供しているアプリの現状と今後の活用について考えたいと思います。

朝起きてから寝るまで、 日常生活のあらゆる場面でスマートフォンを使っている人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、「朝起きたら最初にどんなアプリを使っているのか？」という点に焦点を当て、最もスマートフォンのアクティブ率が下がる午前3時台4時台の2時間にアクティブなアプリが無い(睡眠中と仮定)、かつ午前5時以降、最初に起動したアプリを「朝いちで起動したアプリ」と定義し、日別で集計をしました。

今回は、「日本で定額制ストリーミングサービスの利用は拡大するのか？」と題し、日米のインターネット視聴率データをもとに、ストリーミングサービス市場、特に音楽配信についての現在と今後について考えていきたいと思います。

先進国にとどまらず、新興国も含めて世界中でオンラインショッパーが増加しています。日本においても、オンラインショッピングサービスの利用は、2014年2月にスマートフォンからの利用者数がPCからの利用者数を超えました。今回はインターネット視聴動向データ等をもとに、PCとスマートフォンからのオンラインショッピングの利用状況について見ていきます。

消費者景況感指数は2014年の第3から第4四半期の間で低迷を見せましたが、全体的にはまだ楽観的な見方のようです。対象市場60のうち39市場において景況感指数が前年を上回っていることから、世界では少しずつですが着実な改善が見られます。

新しい1年が始まり、世界中の人々が昨年の自身の生活習慣を反省し、今年こそはと誓いを新たにしています。ニールセンがこのたび実施した健康とウェルネスに関するグローバル調査でも、3万人のオンライン回答者の約半数が自分は太りすぎであると感じ（49%）、ほぼ同数が減量に励んでいる（50%）と回答しています。では、最も人気を集めているのはどのようなダイエットでしょうか。

いつでもどこでも利用できるスマートフォンの利用拡大と共に、ソーシャルメディアやコミュニケーションサービスも利用が拡大し、消費者のコミュニケーションツールとして定着してきました。そこで、アメリカのインターネット視聴率データを元に2014年の利用状況を振り返りながら、2015年の日本のソーシャルメディアおよびコミュニケーションサービスについて考えてみたいと思います。