視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、ニールセン デジタル広告視聴率(Nielsen Digital Ad Ratings) の計測実績データ(2017年7月~2018年9月の間に計測された1,000件以上のデジタル広告キャンペーンデータ)をもとに、デジタル広告キャンペーンで配信した総インプレッションのうち、何%が意図していた性年代にリーチしていたのかを表す”オンターゲット率”に関する分析結果を発表しました。
当社ニールセンの提携企業である株式会社True Data 代表取締役の米倉裕之氏が専務理事となって、今年4月2日に設立された一般社団法人ビッグデータマーケティング教育推進協会(略称Dream:Data driven Regional Education Association for Marketing、以下Dream)の設立記者会見が5月10日、都内で行われました。
酒類の売上に目を向けてみると、ビールが以前よりも低調であるのは確かです。ビール業界は成長への努力を続けてきましたが、過去数年間はワインや蒸留酒にシェアを奪われていたことが、ニールセンの「米国ビール市場の現状(State of the U.S. Beer Market)」レポートで明らかになっています。こうした全般的な業績低下の一方で、成長が続く商品セグメントもありますし、クラフトビールなど一部のセグメントでは、成長速度に陰りが見えます。
2016年2月に当社が発表したリリースによると、2016年1月のスマートフォンからのオークション/フリマサービスの利用者は2,656万人となり、スマートフォンからのインターネット利用者の47%が利用するサービスにまで成長していました。オークション/フリマサービスはConsumer to Consumer (C2C)サービスと呼ばれ、サービス運営者の多くは個人間でモノやサービスを売買し合う際の手数料でビジネスが成り立っています。近年、C2Cサービスはオークション/フリマだけではなくさまざまなサービスがローンチされ話題となっています。そこで今回は、C2Cサービスの現状と今後について考察していきたいと思います。
2015年9月2日、Netflix (ネットフリックス) 社が日本でのサービスを開始したことにより、定額制のストリーミング動画視聴サービス(Subscription based Video On Demand : SVOD)市場の本格的な拡大に注目が集まりはじめました。SVODについては様々なメディアで取り上げられホットな話題となっていますが、このコラムでもSVODについて考察をしてみたいと思います。