プレスリリース

ニールセン 「デジタルが食料品購入に与える影響」 日本と東南アジア各国(インドネシア、タイ、ベトナム)の調査結果を発表

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図表の入ったリリースはこちら
~ オンラインでの製品購入意向:東南アジア各国は日本より意欲旺盛 ~
~ 食料品選択の際、日本よりも健康、栄養、アレルギー情報などを気にする傾向 ~

● オンラインでの製品購入意向
  - 日本で、購入意向が最も高いカテゴリーは「本/新聞/雑誌」(日本:39%、世界平均:33%)
  - ベトナムは東南アジアの中でもオンラインでの購入意向が高く、「アパレル/アクセサリー/靴/宝石」と「家庭用電化製品」は半数近く(47%)がオンラインでの購入計画があると回答

● 食料品購入を考えた時、オンラインで行った行動
  - 東南アジア諸国の活動が活発。
  - 「ソーシャルメディア上での意見投稿」も日本に比べ、より多くの人が行っている(日本:8%、タイ:21%、ベトナム:27%)

● 食料品の購入にあたって影響を受けた情報
  - 東南アジア各国の消費者は、日本よりも健康、栄養に対する意識が高い
  - 「健康要因」(日本:26%、インドネシア:57%、タイ:54%、世界平均:38%)、「栄養強化製品の入手機会」(日本:14%、インドネシア:48%、タイ:37%、世界平均:25%)

東京発:ニールセン・カンパニー合同会社(本社:港区白金台 /社長 福徳俊弘)は、「デジタルが食料品購入に与える影響」に関する最新の調査結果を発表しました。

調査結果の総評として、ニールセン コンシューマー リサーチ部門、ディレクターの梅澤勝は以下のように述べています。

「オンラインで今後半年以内に買いたい製品カテゴリーについて聞いたところ、日本では『本/新聞/雑誌』『食品、飲料』の数値が高かったものの、それ以外ではインドネシアをはじめとする東南アジア各国を下回る結果となりました。

インターネットの普及率を見ると、日本は80%なのに対し、インドネシアは22%、タイは27%、ベトナムは34%(internetworldstats調べ、2011年12月)に留まっています。このように、まだインターネット普及率が低い状態で、オンラインでの製品購入意向が高いことは注目に値すべき点です。今後、東南アジア各国でのインターネット普及率が高まるにつれ、日本のようにオンラインでの購入意向が低くなっていくのか、それとも高いまま維持されていくのかは、今後、東南アジア各国で販売戦略を考えていく上でも重要なポイントとなるでしょう。

また、食料品の購入に際しても、東南アジア各国の消費者は日本の消費者よりも積極的にオンラインを活用しているようです。オンラインクーポンの検索率なども日本に比べて高いですし、特に注目すべきは、日本に比べてより多くの消費者がソーシャルメディアを通じて自分から情報発信を行っている点が挙げられます。

今回の調査はオンラインで実施しているため、対象者が各国の先進層に偏っている可能性もありますが、食料品を購入する上で、健康や栄養に対する意識がインドネシアやタイの消費者において大幅に高まっている傾向がうかがえ、この傾向は日本よりも顕著に現れています。

東南アジア各国の消費者のオンラインでの旺盛な情報収集意向や、積極的な情報発信行動、そして健康や栄養に対する意識の高まりは、特にこの地域で食品などのビジネスを考えていく上では大いに参考にしていくべきでしょう。」

「デジタルが食料品購入に与える影響」についての調査結果は以下の通りです。

■ オンラインでの製品購入意向
  ● 世界平均に比べてもオンラインでの購入意向が低い日本に比べて、ベトナム、インドネシアなど、東南アジア各国は購入意欲が高い
    ● ベトナム、インドネシアとも、「アパレル/アクセサリー/靴/宝石」(ベトナム:47%、インドネシア:44%、世界平均:37%)、「携帯電話」(ベトナム:43%、インドネシア:38%、世界平均:26%)の購入意向が高い。

■ 食料品購入を考えた時、オンラインで行った行動
  ● 「ソーシャルメディア上での食料品カテゴリーに関する意見投稿」(日本:8%、タイ:21%、ベトナム:27%)をする人の割合を見ても、東南アジア各国では、日本よりも多くの消費者がソーシャルメディアを通じて自分から情報発信を行っている、といえる
    ● 「オンラインでの下調べ(価格確認、口コミを読むなど)」(日本:57%、タイ:73%、ベトナム:72%、世界平均:61%)、「製造メーカーのウェブサイトを閲覧」(日本:16%、タイ:45%、ベトナム:53%、世界平均:26%)なども東南アジアの消費者の活動が目立つ

■ 食料品の購入にあたって影響を受けた情報
  ● 日本よりも健康、栄養、アレルギー情報などを気にしている
  ● 「オーガニック食品の入手機会」についても“(食料品購入に)大きな影響があった”と答えたのが、日本が9%なのに対し、インドネシアは37%、タイも33%と、3倍以上の数値になっている

デジタルが食料品購入に与える影響 ニールセン グローバル調査について
「デジタルが食料品購入に与える影響」に関するニールセン グローバル調査(2012 年 2 月 10 日から 2 月 27 日実施)では、アジア太平洋、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中東/アフリカ地域、北米の 56 カ国 28,000 人以上の消費者を対象に調査を行いました。サンプル数はインターネットユーザーをベースに、各地域の年齢や性別によって割り当てられ、インターネットを利用する消費者を代表するように割り付けられています。

ニールセンについて
ニールセン・ホールディングスN.V.(NYSE:NLSN)は世界的な情報・調査企業で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報、トレードショーやそれに関連した分野でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界100カ国以上でビジネスを展開しています。詳細は、ホームページ(www.nielsen.com)をご覧ください。

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