(ニューヨーク報道発表資料抄訳)
ニューヨーク発 – 消費者の視聴行動と購買行動に関する情報と知見の提供において 世界のリーダー的存在であるニールセンが行った最新の調査によると、オンラインで食品や飲料を購入しよ うと思う世界の消費者が過去 2 年で 44％増えていることが明らかになりました。回答者の 4 分の 1 以上 (26%) がパソコン、携帯電話やタブレットなどインターネットに接続できる機器を利用して今後 3 ヶ月から 6 ヶ月の間に食品や飲料を購入する予定だと答えています。さらに、回答者の 61％はインターネットで食料 品購入のための下調べをしたと答えています。
世界 56 カ国で 28,000 人の回答者1を対象に実施した「デジタルが食料品の購入に与える影響」に関するニ ールセンのグローバル調査によると、オンライン接続機器を利用しての購入意向が世界で増えている製品の カテゴリーには、2010 年から 3％伸びて 25％になったスキンケア製品および化粧品; 18％伸びて 29％にな ったコンピューター/ゲームのソフトウェア; 10％伸びて 30％になった娯楽関連のチケット; 6％伸びて 25％になったコンピューター/ゲームのハードウェア; 5％伸びて 23％になったビデオ/音楽(CD, VCD, DVD); 4％伸びて 11％になった車/バイクおよび付属品や 1％伸びて 37％になったアパレル/アクセサリー/ 靴/宝石が含まれます。 2012 年に新たに調査に加わったカテゴリーとしては、5 人に 1 人(20%) が購入予定 であると答えた電子書籍、デジタル新聞・雑誌の購読があります。
「衣料品、書籍や家庭電化製品といった非消費財に関してデジタル機器を利用した購入意向が最も高く浸透 しているのに対して、消費財に対するオンラインの影響も確実に強くなっています。マーケターはどの消費 者層が食料品の購入にデジタル機器を取り入れているのかを理解し、ショッパーに合わせたデジタル機器戦略に取り組んで消費者のオンライン体験を向上させなければなりません」とニールセン ストラティージッ ク・イニシアチブズ、プレジデントのジョン・バーバンクは述べています。
1 調査結果はインターネットアクセスのある回答者からの回答を基にしています。オンライン調査方法では世界規模の データの収集が可能になりますが、人口総体についてではなく、既存のインターネットユーザーの習慣に関する視点し か提供していないため、調査結果がオンライン利用を過大評価してしまう可能性があります。回答は実際の計測データ というよりも回答者自身のオンライン利用に対する見方を示しているだけに過ぎません。
オンライン上の活動および食料品の購入
ニールセンの調査では世界の消費者の 61％が過去 1 ヶ月の間にインターネットを使って価格確認をしたり 口コミを読むなど、食料品購入のための下調べをしていることが分かっています。45％がインターネットを 使って食料品に関する情報を得、43％がお買い得品を検索し、33％が食料品小売店の販促チラシを読み、 33％がクーポンを検索し、26％が製造メーカーのウェブサイトを閲覧し、18％がソーシャルメディア上に意 見投稿し、11％がデジタル買い物リストを使っています。 「オンラインショッピングは、利便性、価値および選択肢といった消費者が求める特性を提供しています。 一方でインターネット、もっと具体的に言えば E コマースは、製品カテゴリーによって消費財への影響力に 程度の差はあっても成功を収めるでしょう。これらの消費財カテゴリーについては、買い物客は従来型小売 店をオンラインショッピングで補うという形で複合型チャネルのアプローチを取り入れていくと見られてい ます」とバーバンクは述べています。 アジア太平洋諸国の回答者はインターネットを使って下調べ(70%)、価格比較(48%) を行い、ソーシャルメ ディア上で意見投稿 (26%)をしたと答えています。ラテンアメリカの回答者は最も積極的にお買い得品を検 索し(64%) 、製造メーカーのウェブサイトを閲覧(41%)しています。一方、北米の回答者は他の地域以上に オンラインでクーポンを検索(43%)しています。
オンラインで食料品の購入に関係する活動に費やした時間
ニールセンの調査によれば、回答者の約半分(47%) がオンライン接続機器上での検索時間の少なくとも 25％を食料品の購入に関係する活動に使ったと答えています。23％はインターネットでの検索時間の少なく とも半分を使ったと答えています。 食料品の購入に関係する活動にインターネットを利用したと答えた回答者のうち、半分以上(活動の種類に よって 63% ～ 91% の幅) が週に 1 回または月に 1 回の頻度でそうしていることが分かっています。回答者 の 3 分の 1 がインターネットを毎日使って下調べし(37%)、ソーシャルメディア上で意見投稿し(33%)、お買 い得品を検索し(31%)、商品情報を検索した(31%)と答えています。 「消費者がソーシャルメディア、評価や口コミを通じてブランド認識に対する影響力を増している世界では、 本物の反応とアドボカシーの創出が不可欠です。マーケターは消費者の意見を奨励し、エンゲージメントを 増やしてブランドと双方向の関係を築けるような特化した経験を提供しなければなりません」とバーバンク は述べています。
ニールセン グローバル調査について
「デジタルが食料品の購入に与える影響」に関するニールセングローバル調査は、2012年 2月 10日～2012 年2月27日の期間にアジア太平洋、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中東、アフリカ、北米を含む 56カ国にお いて 28,000人を対象に行われました。 サンプルは、各国のインターネット利用者の年齢及び性別ごとに割 り当てられオンライン消費者の代表となるよう加重され、誤差の範囲は ±0.6% です。このニールセンの調 査はインターネットアクセスのある回答者の習慣を基に構成されています。インターネット浸透率は国によ って異なります。ニールセンがレポートに使用する最低基準は、インターネット浸透率 60% 又はインター ネット人口1,000万人です。ニールセングローバル調査は 2005年に発行されました。 ニールセンについて ニールセン・ホールディングス N.V.（NYSE:NLSN）は世界的な情報・調査企業で、マーケティング及び消費 者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報、トレードショーやそれに関連した分野 でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界 100 カ国以上でビジネスを展開しています。詳細は、ホームページ（www.nielsen.com）をご覧ください。
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