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東京、2017年4月27日 – 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮本淳）は、米国のテレビ、PC、モバイルなどの全てのメディアの視聴状況をまとめた『ニールセン トータルオーディエンスレポート2016年第4四半期版』を発表しました。
2016年もニュースに事欠かない一年でした。大統領選挙を始め、シリア、難民、英国のEU離脱、ジカ熱、テロ事件、有名人の死、警察と住民の対立などニュースはとどまることなく溢れ出てきました。
それに応じて、アメリカ人はより多くのニュースを視聴、聴取、閲読しました。2016年の全国放送とローカル放送のテレビ、ラジオ、デジタルの集計結果（次ページ）は、週当たりのニュース消費時間（ニュース消費とは、ニュースを視聴、閲読、聴取することと定義します。）が2015年に比べて112億分も増加していることを示しています。
今回のニールセン トータルオーディエンスレポートでは、ニュース消費増加の実態を検証します。どのメディアで一番増加しているのか、その増加は消費者数の増加によるものか（リーチ）、あるいは一人一人のニュースに費やす時間の増加によるものなのかに注目します。ニュース消費者のプロフィールを年齢、民族人種別に示し、2016年一年間のニュース消費時間を前回大統領選挙があった2012年と比較しています。
18歳以上の成人は、2016年において週当たり平均735億分をニュースの消費に費やしました。これは前年比18％の増加で、大部分が全国放送のケーブルニュースネットワークの利用増加によるものです。
全国放送テレビ、LPM（ローカルピープルメーター）市場のローカルテレビ、PPM（ポータブルピープルメーター）市場のラジオ、デジタルのパネル調査を使用して、ニュース消費者とその消費のあり方の違い（メディア別・デモグラフィック別）を分析しました。
「米国のニールセン トータルオーディエンスレポート2016年第4四半期版」についての詳細は、以下までお問い合わせください。
ニールセン デジタル株式会社 セールス&アナリティクス
Tel：03-6837-6500
Email：[email protected]
下記リンクからレポート全文をダウンロードできます。
www.nielsen.com/jp/ja/insights/reports/total-audience-report-2016Q4.html
ニールセン デジタル株式会社 は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。
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