イタリアのパブリシティ投資市場は、7,4%増（検索とソーシャルを除くと6,1%増）と、2017年の同期間と比較して、2018年の最初の3ヶ月間を+2,3%とし、プラスで4月を終えた。検索とソーシャルに関するニールセンの調査から除外すると、2018年1-8月期は+0.2%と安定している。

「月に入り、2018年第2四半期の株式市場は好調に推移している。選挙に向けた最初の停滞期が終わり、新政権の誕生に 向けた動きが活発化する中、ニールセンのAISマネージング・ディレクターであるアルベルト・ダル・サッソは、「サッカー・ワールドカップと重なるこの第2四半期は、視聴者数においても、パブリシティ・コレクションにおいても、満足のいく結果と なりました。「イタリアにとっても、ヨーロッパにとっても、決して楽観できない状況の中でこの秋を迎えている。このような状況において、ここ数ヶ月の成長はポジティブなものである。"

単一指標との比較では、TVは6月に13,2%増となり、2018年最初の3ヶ月を1,4%増で終えた。生活必需品のマイナス幅は大きく、4月時点で-0,5%であり、累計で-6,0%となった。期間ベースでは、単年度でも過去3ヶ月間でもマイナス幅は変わらず、それぞれ-16.5％、-8.8％となった。4月はラジオ局にとってマイナス（-1.9％）であったが、通期ではプラス（+5.5％）であった。

ニールセンの統計によると、今年1～3月期のウェブ広告全体の売上は+8.3%（検索とソーシャルを除くと+4.8%）とプラスに転じた。映画館は24％増で、トランジット（9.5％増）やGoTV（13.2％増）も同様である。アウトドアは-10,7%。

経済指標に関しては、前年同期比12％増の約1億1,300万ユーロとなった。市場第一次比較では、1-8月期は前年同期比増となった。飲料・酒類（7.3%増）、自動車（4.6%増）が好調であったのに対し、食料品（0.5%減）、食料品（1.2%減）、通信（8.5%減）は対照的であった。

その他の成長寄与業種では、自由業（32.4％増）、サービス業（6.9％増）、企業・団体（18.8％増）が引き続き好調であった。4月単月では、金融・保険（38.3%増）、メディア・編集（35.4%増）、自動車・車両（106%増）が好調であった。

「残りの数ヶ月は、2018年前半のような成長を期待することは難しいが、このような予見可能な市場変動があったとしても、それを悲観する必要は ない」とダル・サッソは結論付けている。「これは、ここ数年の典型的な状況であり、そのような状況では、大規模なスポーツイベントが予定されている。欧州では量的緩和が発表され、徐々に解除され、イタリアでは2019年予算案が発表され、短期的な経済成長に強く影響されるコミュニケーションへの投資、ひいては企業活動や事業への影響が懸念される。