日本の主要メディアを網羅したデジタル広告のリーチ計測が実現
東京、2020年5月14日 - 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）、LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）が提供する動画広告「トークHead View」および運用型広告「LINE広告」「リーチ＆フリークエンシー」「ファーストビュー」がデジタル広告の視聴者属性別リーチ計測の業界標準であるニールセン デジタル広告視聴率（Nielsen Digital Ad Ratings：dar)に対応し、計測対象となったことを発表しました。
今回、新たにLINEが計測対象に加わったことにより、既に計測対象であったYahooJapan、YouTube、Facebook、Instagram、Twitter、SmartNews、Ameba、Gunosy等のデジタル媒体、日本テレビ、TBS、テレビ朝日、テレビ東京、フジテレビ等の民放テレビ局のデジタル配信サイトならびにDSP、アドネットワークを網羅したデジタル広告の視聴者属性別リーチ計測が実現しました。
これによりニールセンデジタル広告視聴率（DAR）の利用者は、実施するデジタル広告キャンペーンを視聴した消費者を、年齢と性別の属性情報、リーチ、フリークエンシー及びGRP情報などのテレビで使用されているものと同等の指標、且つ主要なデジタル媒体を網羅し、一貫性のある測定方法で広告到達効果を把握することができます。
ニールセンデジタル株式会社代表取締役社長の宮本淳は、今回、ニールセンデジタル広告視聴率の測定対象にラインが加わったことについて次のように述べています。
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ニールセン デジタル広告視聴率は、デジタル広告キャンペーンのターゲット消費者へのリーチを詳しく知りたいと願う広告主にとって最適なソリューションです。さまざまなデジタルメディア上で展開する広告キャンペーンに接触している消費者をより良く理解する物差しを求め続けてきた広告主、広告代理店、媒体は、このサービスを使うことで、広告効果を正確に説明し他社との比較や検討ができるようになります。デジタル広告視聴率」の日本でのサービス提供は、世界最大のソーシャルネットワーキング・サービス、フェイスブック社とのパートナーシップによって実現しました、800万人以上の登録者数を誇るフェイスブックの巨大なユーザー・データベースパネルと見立て、その情報とニールセンの持つ市場代表性の高いオンライン・パネルの情報と複合的に組み合わせることにより、日本のオンライン・ユーザーで広告に接触した人々を性別、年齢層まで把握することが可能になります。
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ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。
ニールセンについて ニールセン・ホールディングス・ピーエルシー（NYSE：NLSNは世界最大級のマーケティング調査＆データ分析の会社として、世界規模の消費者と市場における最も完全で信頼されたインサイトを提供しています。ニールセンは二つのビジネスユニットから成り立ち、ニールセン・グローバルメディアは、広告市場・メディア市場が機能するために必要である、業界の共通の理解を生み出す、公正で信頼できる測定基準を提供しています。500企業として、世界人口の90％を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。ニールセンドットコム
