会社概要

緊急事態宣言に伴うお知らせ（2020年4月8日掲載）

ニールセンでは、政府の緊急事態宣言発令に伴い、下記の対応を引き続き実施いたします。関係する皆さまおよび社員の安全を第一に今後も事業を継続してまいります。

・在宅勤務を原則とします。
・社内外すべての対面ミーティングを可能な限りオンラインで実施します。

上記に伴うお願い
原則在宅勤務となることにより、ニールセン・カンパニー合同会社（代表）03-6837-6600、ニールセンデジタル株式会社（代表）03-6837-6500、ニールセンスポーツジャパン株式会社（代表）03- 6837-6550 の各代表番号はこの期間ご利用いただけません。ご連絡の際は大変お手数ですが下記のメールアドレスよりお願いいたします。
jpnwebmaster@nielsen.com

ご不便をおかけいたしますが、ご理解ご協力のほど宜しくお願い申し上げます。

Notification Regarding State of Emergency Declaration in Japan (April 8, 2020)

Nielsen in Japan continues to implement the following measures in response to the Japanese government’s declaration of state of emergency. We will continue our business with the safety of all the stakeholders and our associates first.

・Nielsen Japan associates continue to work from home.
・All face-to-face meetings inside and outside the company are conducted online where it is possible.

Additional Notice
Due to the circumstances, following main phone numbers: Nielsen Company 03-6837-6600, Nielsen Digital 03-6837-6500 and Nielsen Sports Japan 03- 6837-6550 are not available during this period. Please contact us from the following e-mail address.
jpnwebmaster@nielsen.com

We appreciate your understanding and cooperation. Thank you.

ニールセン・カンパニー合同会社（消費者購買行動分析）


社名	ニールセン・カンパニー合同会社
	The Nielsen Company Japan
事業内容	商品開発イノベーションからマーケティング活動の最適化まで、購買行動にかかわる包括的消費者インサイトを活用したビジネスサポート消費者調査、ショッパー調査、販売予測、マーケティングROI分析、コンシューマーニューロサイエンス分析、海外市場情報提供等
創業	1965 年 11 月
本社所在地	〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7　赤坂溜池タワー11階地図
代表者	社長　　Luke Verwey （ルーク・バーウェイ）
資本金	45百万円
従業員数	約60名
主要取引先	消費財、小売、金融、製薬、自動車、情報通信、家電、高級ブランド品等のグローバル企業、日本企業
加盟団体・賛助団体	経団連、公益社団法人日本マーケティング協会、一般社団法人日本マーケティング・リサーチ協会、在日米国商工会議所（ACCJ: The American Chamber of Commerce in Japan）、一般社団法人アニメツーリズム協会、一般社団法人ビッグデータマーケティング教育推進協会(Dream: Data driven Regional Education Association for Marketing)、一般社団法人日本フードサービス協会、日本チェーンストア協会

ニールセンデジタル株式会社 （メディア視聴行動分析）


社名	ニールセンデジタル株式会社
	Nielsen Digital Co., Ltd.
事業内容	インターネット利用動向を明らかにする視聴率データの提供、広告効果検証サービスなどによる広告最適化に向けたソリューションの提供、各種受託調査、マーケティングのコンサルティング
創業	1999年5月
本社所在地	〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7　赤坂溜池タワー11階地図
代表者	代表取締役社長　　宮本淳（みやもとじゅん）
資本金	100百万円
主要株主	米国ニールセンカンパニー（The Nielsen Company）、株式会社ビデオリサーチ
従業員数	約30名
主要取引先	国内外の主要なオンラインメディア事業者、各種媒体事業者、インターネットサービス事業者、広告会社、および各業界の主要企業

ニールセンスポーツジャパン株式会社（スポーツマーケティングリサーチ）


社名	ニールセンスポーツジャパン株式会社
事業内容	スポーツマーケティングにおけるリサーチおよびコンサルティング
設立年月日	2007年12月
本社所在地	〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7　赤坂溜池タワー11階地図
代表者	代表取締役社長　　Cindy Eun-hee Shin（シンディ・シン）
資本金	5百万円
従業員数	約30名

グレースノート株式会社


社名	グレースノート株式会社
	Gracenote K.K.
事業内容	視聴者が音楽、ビデオ、テレビやスポーツのコンテンツを見つけやすくするためのエンターテインメントデータとテクノロジーの提供。日本・アジアのライセンシー企業へのサポート
設立年月日	2003年5月
本社所在地	〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-10-5　渋谷プレイス8F
代表者	代表取締役社長　　Brian Hamilton（ブライアン・ハミルトン）
資本金	10百万円
従業員数	約20名

提携会社

株式会社True Data


社名	株式会社True Data （トゥルーデータ）
	True Data Inc.
事業内容	スーパーマーケット、ドラッグストア、コンビニチェーン等の小売業に対するID-POSシステム、コンサルティングサービスを提供するとともに、約5,000万人の消費者購買情報を統計化した標準データベース「True Data」を活用したクラウド型サービスとソリューションを提供しています。2016年3月より内閣官房まち・ひと・しごと創生本部が提供する「地域経済分析システムRESAS（リーサス）」へ購買データの提供を開始。同年6月には、これまでデータ分析をしたことがない人でも簡単に使える分析ツール「Dolphin Eye（ドルフィンアイ）」をリリースしました。2017年7月18日、カスタマー・コミュニケーションズ株式会社から株式会社True Dataに社名変更し、購買ビッグデータを活用して新たな価値を創造しています。
設立年月日	2000年10月10日
本社所在地	〒105-0012 東京都港区芝大門1-10-11　芝大門センタービル 4階
代表者	代表取締役社長　　米倉裕之
資本金	11億6051万円

株式会社ビデオリサーチインタラクティブ


社名	株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
	Video Research Interactive Inc.
事業内容	株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。
設立年月日	1999年12月1日
本社所在地	〒102-0075 東京都千代田区三番町6番地17
代表者	代表取締役社長　　池田宜秀
資本金	2億1,028万円

ニールセンは、世界最大級のマーケティング調査＆データ分析の会社です。二つのビジネスユニットから成り、ニールセン・グローバル・メディアは、広告市場・メディア市場が機能するために必要である業界の共通の理解を生み出す、公正で信頼できる測定基準を提供しています。ニールセン・グローバル・コネクトは、メーカーおよび流通企業に対し、正確で実行可能な情報、インサイト、そして、複雑に進化を続ける市場の全体像を提供しています。

国内市場に注目するにせよ海外市場に目を向けるにせよ、ビジネスを成功させる上でもっとも重要なのは、消費者が何を見て、何を購入するのか、そして、そのショッピングジャーニーを的確に理解することです。これは、私たちニールセンのビジネスの核心でもあります。ニールセンでは、100以上の国々で調査を行い、世界のトレンドや消費者動向についての包括的な見解や、グローバルの知見、メソッド、データ、分析技術を日本市場に提供しています。

われわれは、常に進化を続けています。ビジネスの成長をサポートするインサイト（洞察）を調査する場所、対象はもちろん、その方法においても、進化の歩みを止めることはありません。製品やアイデアを創り、どうやって市場に売り込むかを考える時、成功のカギを握るのは「イノベーション」であると私たちは考えています。それは、多国籍企業であっても単独の店舗であっても同じことです。

消費者調査からバイアスを除き想定外のインサイトにもつながる「コンシューマー・ニューロサイエンス」の活用や、「スポーツ・スポンサーシップ」の効果計測や活用、デジタルマーケティングをリアルタイムで最適化する「マルチ・タッチ・アトリビューション（Visual IQ）」、デジタル広告を人ベースのリーチ指標でブランディング効果計測する「デジタル広告視聴率」の開発など、常にイノベーションを続けています。また、ビデオリサーチ社やTrue Data社との戦略的なパートナーシップによって、将来の課題に向けての対応も始めています。

ぜひ一度ご相談ください。私たちのインサイトを、皆様のビジネスの成功にお役立ていただければ幸いです。