2016年の公共投資市場は、2015年比1.7％増となった。12月単月では1.2％の増加であった。現在モニターされていないウェブ部門（主に検索とソーシャル）の増加を考慮すると、12月単月は+3%増となり、この期間は+3,6%増となった。この3%に近い伸びを達成できたのは、より多くの地域からの変動があったにもかかわらず、前年同期の伸びとほぼ一致した1年であったからである。3期連続の増収は、将来の安定性と統合の兆しを示すものである。

テレビは12月に4%増となり、年間では5.4%増となった。テレビは12月に4%増となり、年間では5.4%増となった。新聞は依然としてマイナスであり、単月では8.4%減と9.3%減、2016年は6.7%減と4%減であった。ラジオ部門は、12月の増加率（+15%）により、通年では+2.3%となった。

ニールセンの統計によると、インターネットの増加（8%増）は主に検索とソーシャルによるものである。ニールセンの調査結果によると、インターネット利用者の増加率（+8%）は主に検索とソーシャルに起因している。オンライン広告全体では、2016年は+8%であった。

映画興行成績は12月と12ヶ月間でプラス（6.9％）。トランジットは12月にプラスに転じたが、通期ではマイナス（-2.6%）となった。12月のGoTvの好調により、2015年との比較では+3.4%となった。アウトドアは年間-4,3%。

2015年と比較すると、各業界の中規模投資が増加したことにより、成長率が向上した。赤字」期間が3年続いた後、自動車やテレフォニアなど、歴史的にパブリシティの低迷期における成長の原動力となった、この市場にとって基本的ないくつかの分野がプラスに転じた。他方、金融業界は、銀行株の下落が続いていることから、金融市場の低迷が続いている。

詳細については、2016年末にネガティブな結果であったのは6社のみであった。
主な業種別では、通信（4.8%増）、流通（11.2%増）、ファーマシューティカル/サニタリー（7.7%増）が増加し、金融（14%減）および不動産（5.9%減）は対照的であった。その他では、自動車（5.9%増）、工業/医療（38.4%増）、テンポ・リバー（16.9%増）、投資（6.3%増）が好調であった。

2017年は快適なスタートを切った。メディア的な大イベントがなかったとしても、この年は、コミュニケーションに熱心な企業による投資の統合が確認され、それが継続された2016年からの恩恵がある。小さな予算が犠牲になる可能性はあるが、技術革新と組織改革という大きな変革に直面しているこの業界にとって、不況期には好都合な市場環境である。