4月7日にCOVID19による緊急事態宣言が発出されて以降、在宅時間が増えたことによって、メディアの消費動向は大きく変わりました。19によって変化したメディア消費動向は今後しばらく続くことが予想されます。

中でもPCの利用は、在宅の影響で大幅に増加しました。

在宅による影響は年齢層によって異なる

「ステイホーム」は、どの消費者のメディア消費にも影響を与えましたが、中でも休校や在宅勤務によって通勤・通学時間が減った若年層では、PCからのインターネット利用時間が大幅に増加しました。49歳ではそれぞれ20％と28％増加していたのに対し、50歳以上では8％に留まっていました。

拡大したメディア消費時間を活用するには

前述にあるように、通勤・通学中にスマートフォンで消費されていた時間の一部は、在宅期間中PCにシフトしています。つまり、各サービスは移動中や隙間時間に利用される代わりに、場所を変えずにまとまった時間を利用していることが推測できます！の利用時間が大幅に増加し、35歳以上ではTwitterの利用時間の増加も目立ちました。

このようなデバイス利用の変化はマーケティング担当者にとって何を意味するのか、マーケティング担当者は、消費者が時間を費やしている場所だけでなく、デバイスによってサービスの利用状況がどのように変化しているかを理解し、メディアプランに取り入れる必要があります。Fiを利用するケースも増えていると考えられます。

ニールセン デジタル株式会社 代表取締役社長 宮本淳は、次のように述べています。「現在の状況がいつまで続くのか、変化したメディア消費動向が長期的に定着するのはまだわかりませんが、今後も第二波により再度在宅時間が増加する可能性があるため、引き続きPCの利用が堅持されていく可能性がありますマーケティング担当者は、環境などの外的要因がメディア消費に対してどのように影響を与えるのかを理解する上で、消費者とのコニケーションを再検討する必要があります。