あらゆるマーケティング活動において、市場を理解するために、"間口 "と "現状 "を把握し、戦略を立てていくことは、基本的かつ重要な視点です。"間口"、"1人あたり "購入金額を "奥行き "として分解し、売上アップのための改善点がどこにあるかを探る、といった考え方です。
メディア横断でエンゲージメント指標を共通化することのメリット
ニールセン デジタル・シニアアナリスト 山腰 知美
サイトやアプリを訪問したターゲットにしっかりと広告内容が届くのか？
広告主がメディアを選定する際に、ターゲットにリーチするというのは重要な課題ですが、広告の目的によってはそれだけでは十分とは言えないでしょう。
エンゲージメント指標の共通化でキャンペーン目的に沿ったメディア横断比較が可能に
それでは、エンゲージメント指標というのは、「メディア横断」で共通化されることによって、どのようなメリットが生まれるのか、米国の事例をもとに見ていきたいと思います。
メディアを運営している会社が、自社の強みであるターゲット層の訪問時間で大手媒体を上回っていることを示すために、サイトへの滞在時間という指標を他メディアと比較している米国の事例によると、18-24歳をターゲットとしたときの各メディアのリーチだけで見ると、最も訪問者が多いメディアAが選定されてしまうでしょう。
少し視点を変えて、訪問回数という共通指標で他メディアと比較することも可能です。
最後に
リーチやエンゲージメント指標を自社で計測し、公開しているメディアも多いことを考えます。しかしながら、計測が "ベースになっていない"、例えば、1人が複数のデバイスやブラウザから同じコンテンツや広告を見た場合に、別々の人が1回ずつ見たということになってしまいます。
本記事の内容も含んだ、メディアと広告の価値を正しく評価し、活用していく方法についてまとめたホワイトペーパーを2019年8月に発行しています。nielsen.com/jp/ja/insights/report/2019/20190809-nielsen-digital-whitepaper-awa-2019/
2018年9月配信のメルマガ「デジタルメディアの正しい価値を示すには」、具体的にどのようにデジタルメディアを計測すべきか、より詳しくご紹介いたします。https://www.netratings.co.jp/email_magazine/2018/09/20180920.html
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