日本では5月末に緊急事態宣言が解除される以降、COVID-19の影響で大きく落ち込んでいたデジタル広告出稿が上向きつつあります、しかし、この先も依然として厳しい経済動向が予想され、広告の予算が抑制される状況はしばらく続くと考えられます。
デジタル広告のうちダイレクトレスポンス目的の広告では、クリック率の改善やa/bテストを用いた改善など、さまざまな効率化が図られています。
今回は、効率化という観点から前者のリーチを最大化するブランディング目的の広告配信の改善ポイントについてご紹介します。
KPIの悪いサイトから良いサイトに媒体費用を再配分する
デジタル広告のリーチを最大化する方法としては、ユニークなユーザー獲得単価の改善や動画広告の場合は完全視聴単価の改善など、さまざまな施策がありますこれまでに、ターゲットとしている年代に実際に広告が届いたのかを把握するkpiであるオンターゲット率や、"人 "ベースでのリーチ、フリークエンシーの把握の重要性について説明していますが、今回はそのうちオンターゲット率をkpiとしたときの改善方法についてご紹介します。
※オンターゲット率=全インプレッションのうち、ターゲットの性年代に到達していたインプレッションの割合
例えば女性2034歳をターゲットとして、3つのサイトに6週間にわたってデジタル広告を出稿するキャンペーンにおいて、キャンペーン実施期間中にオンターゲットの率を向上させる方法について考えてみたいと思います。
実際のキャンペーンでは、キャンペーン開始後の費用配分の変更ができないケースや、サイトごとに狙っている効果や、目的が異なるので、オンターゲット率が低い費用を減らすことが難しい場合もあるかと思います。

リーチを最大化するための広告配信の改善ポイント
ここまで、キャンペーン全体としてのオンゲット率を改善する方法について紹介してきました。
1.ある程度まとまった費用を再配分するほうがよい
媒体費用の再配分によって、ターゲットリーチ獲得以外に影響を与えるリスクを考えると、費用全てを再配分するなどの大胆な変更は難しいかもしれません。
2.費用再配分は早いタイミングで実施するほうがよい
キャンペーンの費用や時期を考慮した上で、早い結果をレビューすること、費用の再配分に充当するためのより大きな配信ボリュームを残すことができると、比例して効果を大きくすることができます。
3.関係者間で費用の再配分の方向性をキャンペーン開始前に合意しておけるとよい
費用分の方向性を事前に合意できていないと、その内容を決めるために時間が掛かることで再配分のタイミングが遅れてしまうことがあります。
最後に
今回はリーチを最大化するための広告配信の改善ポイントをご紹介します。