ここ数年消費者のエンターテイメントの選択肢が増えるのと同時に、インターネット上での動画視聴にも多くの注目が集まっています。
多くの消費者にとって、インターネット上の動画はリニアテレビの代わりではなく、追加のエンターテイメントオプションとして利用されている傾向が伺えます。アンドアドレポート 2022（ニールセン ビデオコンテンツ＆広告レポート2022）」によると、35歳未満の約80％がリニアテレビを視聴し、半数以上は毎日視聴しています（図表1）また、これらの若い視聴者のもう一つ重要な特徴として、リニアテレビを視聴しているだけでなく、様々な形式のインターネット動画を利用する傾向もあることがわかりました。
リニアテレビでリーチできない消費者とコミュニケーションする場合や、リニアテレビでは接触回数が少ない消費者に対してデジタル上で接触回数を増やすために、テレビとデジタルと組み合わせて活用している企業も多いのではないでしょうか。そのため、マーケティング担当者は、より効率的に広告キャンペーンを実現するためにも、意図した人にリーチできているか、リニアテレビとデジタルの両方のメディアで接触した場合に過剰フリークエンシーになっていないかを評価するために、重複を除いていくことが重要になります。
若年層の大多数がリニアテレビを視聴している、一方で23％は視聴していないこともわかっています。
エンターテインメントの選択肢が拡大するにつれ、マーケティング担当者にとっても消費者とコミュニケーションできる選択肢も広がっています。リニアテレビを視聴する人は、複数のインターネットサービスを利用する傾向がありますが、非視聴者では、利用するインターネット上のサービスを慎重に選択する傾向があります。
