近年、日本においてもインターネットに接続したコネクテッドTV（以下、CTV）の利用が増加し、インターネットテレビで動画を視聴するスタイルが定着しつつあります。マーケティング担当者においても、消費者とコミュニケーションを取る接点としてCTV広告をメディアプランに組み込むことを検討します。
「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2022」（ニールセンビデオコンテンツ＆広告レポート 2022）によると、視聴者の全視聴時間のうち、リアルタイム視聴と録画テレビ番組の視聴のシェアが最も高く7割程度を占める一方で、インターネット動画視聴は1割程度を占めていました（図表1）。
まだテレビ画面でのインターネット動画の利用が浸透していない印象を受けるかもしれませんが、テレビ画面でインターネット動画を視聴する人に絞ってみると、インターネットサービスの視聴時間の割合は、既にテレビ画面での全視聴時間のうち3割程度を占めています。
一方で、テレビ画面からインターネット動画を視聴する人、テレビ番組（リアルタイム、録画と広告型インターネット動画を合わせた「広告が表示される動画」視聴時間を見ると131分となっています。
これまでインターネット動画は主に若年層を中心に利用が拡大してきましたが、COVID-は19の影響で在宅時間が増加した中、主にスマートフォンで視聴していたインターネット動画を自宅でテレビ画面からも視聴する機会が増えたという人も多いでしょう。特に、もともとインターネット動画の視聴が多い若年層は、他の年代よりもテレビ画面からのインターネット動画の視聴が進んでいる、インターネット動画を視聴する人の1日あたりサービス別視聴時間年代の割合を別に見ると、34歳以下に加え35-。49歳においても広告型インターネット動画が19%を占め、50歳以上の14%よりも高くなっています。
テレビ画面からインターネット動画を視聴する人は、視聴しない人と比べてテレビ放送（リアルタイムと録画）の視聴時間が短くなっています、広告型インターネット動画を含むテレビ画面での広告が含まれるコンテンツの視聴時間は大差ありません、また視聴時間の割合を年代別に見ると、30、40代も含む49歳以下で広告型インターネット動画の割合が高くなっていることから、例えば商品の認知を促す目的の広告など広くリーチを獲得したいときや、若年層・中年層へリーチしたいときには、広告型インターネット動画の選択肢の1つとしてメディアプランに組み込むことが有効であると考えられます。
