消費者がテレビを見る時間を減らしたり、デジタルテレビ契約を完全にやめてオンラインビデオ視聴に移行したりするテレビの「コードカット」が支持を集めているという見方が広まっている。 ニールセンのクライアントインサイト担当シニアバイスプレジデント、ハワード・シンメル氏とメディア分析担当バイスプレジデント、ジョン・ギブス氏は、これまでのコードカッティングは非常に特定の層に限られていることを示す調査と洞察を発表した。

シメル氏によると、オンラインビデオへの移行は、主に若い新興世帯を含む人口のごく一部で起こっているようだ。ブロードバンド・サービスに加入しているが、ケーブルにまったく加入していない世帯は、大卒の若い層や、デジタル・ケーブルにお金を払う必要性を十分に納得していない低・中所得の消費者を反映している。しかし、ニールセンのデータによると、これらの人々は一般的にテレビをあまり見ない人々であり、1日に見るテレビは全国平均より40％少ない。また、ニールセンについて 平均の2倍の動画をストリーミングしているが、それでも1日あたりニールセンについて 10分しかストリーミングしておらず、オンラインのみの視聴に大きくシフトしているとは言い難い。

マーケティング担当者や研究者が、この層の視聴習慣が時間とともに変化するかどうかを熱心に観察していることは間違いないが、今のところ、コードカット革命という考えは単なるフィクションのようだ。

速い 事実

• オンライン・ビデオを視聴する月間人口は前年比6％増。
• 人々がオンラインで過ごす1ヶ月の時間は、前年比で9％増加した。
• オンライン・ヴィデオ・ストリーミングは、全層におけるヴィデオ消費全体の2.5%未満に過ぎない。
• 12～34歳のヘビーなビデオストリーマーでは、ストリーミングに割く時間の割合が大きい。