インターネットユーザーの14%が有料インターネット動画サービスを利用
- 有料インターネット動画サービスの利用率が最も増加したのは、マジョリティー層です。
- 認知率が最も高いのは「Hulu」77%、次いで「Amazon Prime Video」73%。
- 最も許容される動画広告「数秒後にスキップできる広告」、2番目は「ゲームアプリ内のリワード広告」。
東京、2017年4月12日 - 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)、3月末より販売を開始した消費者のコンテンツと動画広告の利用動向調査「Nielsen(ニールセン)」。Video Contents & Ads Report 2017(ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート2017)」をもとに、動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。
2017年3月時点の有料の動画視聴サービスの利用状況昨年の調査結果と比較すると、「有料動画(定額制や都度課金型のビデオオンデマンドなど)」が利用者数を増やし、14%となっています。
また、個別の有料インターネット動画視聴サービスの認知率を見ると、「Hulu」が77%で最も高く、次いで「Amazonプライム・ビデオ」が73%となっています。
次に、動画の各フォーマットのうち許容度が高かった上位3つを見ると、最も許容度が高いのは「数秒後にスキップできる広告」、昨年同様半数近くの人が表示され、良いと回答しています。
当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「有料インターネット動画は昨年の調査結果で課題として見えていた『マジョリティー層への拡大』がこの1年で進んだ結果となっています。Video』を筆頭に、各製品の認知率が大きく向上したこと、利用者の拡大に寄与していると考えられます、しかし、DVD等が54%の人に利用されていること、有料動画の利用率は今後も拡大する余地があると言えます。
Nielsen Video Contents & Ads Report 2017についてNielsen Video Contents & Ads Reportは、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。本調査は2017年3月9日~10日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15歳(高校生)以上の男女、約3,000人を対象に調査を行いました。サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。 また、2016年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報(PC版:Nielsen NetView、スマートフォン版:Nielsen Mobile NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。レポートの詳細については、以下までお問い合わせください。ニールセン デジタル株式会社 セールス&アナリティクスTel:03-6837-6500 Email:jpw_ClientServices@nielsen.com
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