東京、2020年12月16日 - 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社⻑ 宮本淳）は、2019年11⽉に⼤⼿広告主各社とニールセン デジタル株式会社で発⾜した「デジタル広告におけるメディアデータ活用に関する研究会」の研究成果をまとめ、本⽇発表しました。

研究会では、広告キャンペーンのプランニングの段階で、それぞれの施策に適したメディアを選定していくための、メディアデータの活⽤に焦点を当てて進めて参ります。

消費者のメディア接触時間の中でデジタルが占める割合が年々増え、広告主企業は、従来マス広告が中心に担っていた認知や好意性の形成、購買意向の向上といったブランディング目的でデジタル広告を活用してケースが増えています。

研究会では、マスメディア積極的に活⽤してきた⼤⼿広告主企業（以下記載の企業を研究してきました）、必要なのかを「量」「ターゲット」「質」に分類し、実現可能性を評価した上で優先順位を付け、求めていくべき指標とその活用について重ねて参りましょう、そしてこの程、研究成果を取りまとめ。

今回の研究会で合意整備された共通指標に求められるものは、「量」としてダウンロード数や特定のプラットフォームでのユニークユーザー数ではなく、デバイス横断でユニークな指標、年間を通して最新のmau、wau、dauとして提供されること、「ターゲット」としては絞り込んだターゲット性の利用者数、同一区分（5歳刻み、都道府県別などで横並びに比較できるデータとして提供されること、「質」については利用回数、「時間帯」というメディアの視聴態度、モメントをとらえたプロモーション設計と比較できるデータが提供され、それらの中立機関が担保した共通の項目は非常に基本な指標となり、今後につながるものでありました。

今回の研究により、第三者機関のファクトベースの計測による横並びの指標で比較をすることで、媒体はそのメディア特性が正確に評価され、また各媒体がオーディエンスの特徴をより効果的に訴求していくことで、広告主は適切な媒体選定と広告プランニングが実現でき、規模やブランドにとらわれることなく、正しい知見を持って検討が出来ることが分かりました。共通指標整備の実現には媒体社の協力が不可欠となり、加えて実際の運用広告会社との連携も重要となりニールセンは関連し業界団体も各社との合意形成、指標の同一整備、推進が得られる。

また、参加企業様からもご賛同の声をいただいております、以下にご紹介いたします。

参加企業様の声】（50音順）

アサヒ飲料株式会社 マーケティング本部 宣伝部 菅根秀一様

各デジタル広告の指標が横並びで把握できること、プランニングに関わる人間にとって大きな一歩だと考えている、自分たちの広告効果KPIと紐づけてプランニングに活用します。

味の素株式会社 広告部 木本雄一朗様

マウ、ターゲット属性の利用者数、利用時間などのベーシックな指標から整備されていくだけでも広告効果だけでなく、メディアプランニング時の効率もあわせて考えると、共通指標の整備に期待できます。  

サッポロビール株式会社 コミュニケーション開発部 堀内也実様

日頃より統合コミュニケーション施策における指標の設定、広告効果の可視化については課題を抱えており、このような研究会に参加させて頂く機会を頂けたこと、大変感謝申し上げます。

日産自動車株式会社 日本マーケティング本部 堤雅夫様、小倉遵也様

ROIの向上は、ビジネスを行う上で大変重要なものです。

ワークショップの研究成果の詳細については、ニールセン デジタル株式会社までお問い合わせください。

参加企業一覧（50音順）

アサヒ飲料株式会社

味の素株式会社

キリンビール株式会社

KDDI株式会社

サッポロビール株式会社

サントリーコミュニケーションズ株式会社

ソニーマーケティング株式会社

日産自動車株式会社

パナソニック株式会社 他

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ニールセンデジタル株式会社は、ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供します。デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要www.netratings.co.jp をご覧いただけます。

ニールセンについて

Nielsen Holdings plc（NYSE:NLSNは、世界最大級のマーケティング調査＆データ分析の会社として、世界規模の消費者と市場における最も信頼された見解を提供しています。500企業として、世界人口の90％を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。nielsen.com