2021年日本のインターネットサービス利用者数/利用時間ランキング

2021年は、多くの日本の消費者にとって新型コロナウイルスの感染拡大や東京オリンピック・パラリンピックの開催など、通常とは異なる1年が経ちました。

昨年に引き続き、デジタルサービスの利用者数は多くのサービスで拡大しました。JapanやGoogleを月に1回以上利用していました。3位以下のサービスにおいても、日本人の口の半数以上がLINEやYouTubeを利用していました（図表1）。

日本のシニア世代の割合は他国と比べても高く、2020年国勢調査によると、60歳以上の人口は4,263人となっており、全人口の33.8%占めています。シニア世代は、「デジタル利用に積極的ではないのですか？」という考え方から、デジタルマーケティングではターゲットから外されがちかもしれませんが、近年では積極的にテクノロジーや社会活動に携わっている「アクティブシニア」の存在に注目が集まっています。また、新型コロナウイルスによる影響を長期化している中、重症化するリスク高いと言われているシニア世代の中に、対面での消費活動の代わりに、デジタルサービスを活用して始めた人が多いでしょう。インターネット基礎調査（ニールセンインターネットベーシックレポートにはよると、60歳以上のインターネット利用者は、スマートフォン利用者を中心に237万人、日本のインターネット人口全体の約3割を占める規模に成長しているマーケッター、このようなシニア世代のデジタル化を踏まえ、デジタルマーケティングではターゲットとなることの多い現役世代に加えて、平均子育て中の世代に比べて自由裁量で使えるお金が多く、また貯蓄額も多い傾向にあり、シニア世代のデジタル利用の動向にも注目すべきフラグ。

もう一つの今年の大きなデジタル利用の変化として、多くの消費者が長時間動画を視聴するようになったことが挙げられます。新型コロナウイルスの感染拡大による巣ごもりも長期化し、在宅時間を楽しむ主なエンターテインメントとして、消費者の中でインターネット動画の視聴習慣があると分かります。 実際、利用者数以外の指標であるGRPと利用時間シェアに着目し、リーチでは4位だったYouTubeがGRPと利用時間シェアともに1位となっていました（図表2-33）マーケッター、キャンペーンに合わせて利用者数などの指標でなく、利用時間やフリークエンシーを考慮した数値も見た上でコミュニケーションを取る場所を検討すると良いでしょう。

消費者は、ここまで見てきたTop10に入るようなメディア以外にも、ITビジネス、女性誌、新聞社など、個別のニーズに合わせたコンテンツを提供するメディアを利用し、情報を収集しています。49歳の利用割合が高いおり、この年代に効率的にリーチできることがわかります(図表4-6)。6)また、ビークルによっては、性年代などの特定の属性の利用時間が長いケースや利用頻度が多いケースもあります、マーケター、全年代のリーチだけでは、ターゲットリーチやターゲットグルプ、ターゲットのフリークエンシー、利用時間にも注目すべきでしょう、冒頭で見たようにシニア世代のインターネット利用が拡大していくこと、今まで若年層にリーチしやすいと考えているメディアのオーディエンスも変化している可能性もあります、そのため、一般的に各メディアがどのように属性の人間に利用されているか把握される、利用が重要であることです。