![](https://www.nielsen.com/wp-content/uploads/sites/2/2020/07/Japan-Analyst-_Naoki_Munakata-e1595817542619.jpg)
昨年、オンライン動画サービス市場では大きな動きがありました。Disney+やNHKプラスといった世間の話題を集める新たなサービスが開始されたことや、特に有料動画サービスの利用状況が大きく変化しました。「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2021(Nielsen Video Contents & Ads Report 2021)」によると、インターネット利用者における有料動画サービスの利用率は昨年の30%から36%に増加していることが分かりました。この成長率の伸長は直近3年間では最も大きなものとなっています。
有料動画サービスは、昨年大きく利用者が増加していますが、最近利用し始めた人が既存の利用者と同じような利用者であると捉えているとしたら、それは適切な理解ではありません。有料動画サービスの運営会社にとって、増加した利用者数を維持するには、最近利用し始めた人に継続してサービスを利用してもらうことが重要です。そのためには、最近利用し始めた人と既存の利用者間の利用傾向の差異を把握することによって、コンテンツのレコメンデーション機能の改良に役立てたり、今後充実させるコンテンツのジャンルを検討することに役立てたりする必要があります。
主要動画サービスを直近1年以内に利用し始めた人と、1年以上前から利用している人を比較したところ、性別では、最近利用し始めた人は女性が52%を占める一方で、既存の利用者では女性の割合が46%となっています。また年代別では、最近利用を始めた人全体では19歳以下の人が多くなっている一方で、女性では20-49歳の人も多くなっていました(図表1)。女性の幅広い年代で利用者が多くなっているのは、利用を開始した理由として「話題になっているから」という回答が多いことを考慮すると、動画サービスの様々なコンテンツがメディアで話題に上がったことをきっかけに、緊急事態宣言の発令に伴う外出制限により、休日の過ごし方の1つであった映画館での映画鑑賞が難しくなったことや、緊急事態宣言発令中においてテレビドラマの新しい作品の制作本数が減少した期間があったことが要因となり、新たに生まれた時間を自宅で楽しむために利用し始めた可能性が考えられます。また職業別に見ると、最近利用し始めた人では学生の割合が多くなっていました。COVID-19の影響で、自宅でのオンライン授業が増加して外出が減少したことを受け、通学時間の代わりに生じた新たな時間を動画サービスの利用に充てていたことが考えられます。
![Gender x Age composition](https://www.nielsen.com/wp-content/uploads/sites/2/2021/04/20210427_001.jpg?w=1000)
主要動画サービスを1年以上前から利用している人では、洋画や邦画のジャンルを好んで視聴する映画好きが多くなっている一方で、直近1年以内に利用し始めた人では洋画や邦画に加え、アニメ、国内ドラマのジャンルも同程度に視聴していました。さらに、多くのメディアで話題になった韓流ドラマの視聴も多くなっていました(図表2)。これは、既存の利用者が特定のジャンルに対して強い関心を持っていた一方で、最近利用し始めた人は、動画サービスの様々なコンテンツがメディアで話題に上がったことをきっかけに動画サービスを利用し始めた人が多かったことから、特定のジャンルに偏らずに様々なジャンルを視聴しているためだと考えられます。
![Genres to watch on paid video services](https://www.nielsen.com/wp-content/uploads/sites/2/2021/04/20210427_002.jpg?w=833)
有料動画サービスの利用率はこの1年間で大きく伸長しました。また、有料動画サービスを最近利用し始めた人は女性や若年層が多く、メディアで動画サービスのコンテンツが話題になっていたことをきっかけにして、外出制限で生まれた新たな時間を自宅で楽しむために有料動画サービスを使い始め、既存の利用者が好んで視聴していた洋画、邦画のジャンルに加え、アニメ、国内ドラマも同程度に視聴、さらに韓流ドラマの視聴が多くなっていることが分かりました。有料動画サービスの運営会社にとっては、このような利用者間の差異を把握することは、コンテンツ開発のヒントとなります。また視聴ジャンルをはじめとした利用者の視聴状況は、自社サービスと競合サービスでは異なっている可能性があったり、時間が経つにつれて変化していったりする可能性があります。そのため、今後消費者をより惹きつけるコンテンツを開発するためには、市場全体の動向を継続的に把握していく必要があります。