COVID-19により日本の消費者の生活は大きく変化しましたが、現在では影響を受ける前に戻りつつあることもあり、今後も継続することが考えられます。
マーケティング担当者が新常態の消費者とコミュニケーションを取っていく上では、COVID-19の影響を受ける前から変化したこと、今後もしばらく継続することの要素を理解することが重要です。
今回は新常態の消費者とコミュニケーションを取っていく上で重要であり、今後もしばらく継続すると考えられる以下の3つのポイントについてご紹介します。
1.商品の検討の合わせた増加にコミュニケーションの最適化が必要である。
消費者が実店舗での買い物によってcovid-。19に感染することを恐れる心理的影響を受ける、店舗で買い物をする場合には、滞在時間を減らすためにオンラインで事前に商品を検討した上で買い物に向かうことが考えられます。
このようにオンラインで検討する人の割合が増加したこと、マーケティング担当者にとってチャンスと捉えることができます。
2.平日昼間の在宅勤務者のメディア消費を考慮したメディアプランの立案が必要である。
一部の企業では在宅勤務が継続して推奨されているなか、勤務時間のメディア消費に変化が表れています。
このように在宅勤務に変わったことで、新たなメディア消費動向が生まれました（新たに生まれた生活習慣を消費者とコミュニケーションを取るために、特にリアルタイムの日本ラジオへの広告出稿においては、平日の昼間は在宅勤務者を考慮に入れたメディアプランを立案することが重要です。
3.情報に対する信頼度の変化に合わせてメディアやメッセージを選定する必要がある。
COVID-19の影響によりSNS上でさまざまなフェイクニュースが広まったことで、情報を簡単に信用するように心掛ける人が多いのではないでしょうか。その結果、消費者の情報に対する信頼度が変わっていると考えられます。
このように情報に対する信頼度が変わっていることを受け、消費者とコミュニケーションを取る際にはターゲットの信頼度が高いメディアを選定すること、メッセージが生じにくい内容にすることが重要です。またインターネット上の消費者の口コミに対する信頼度が低下することを受け、特に高齢層ではブランドのWebサイトと通じたブランド側からの積極的な情報発信が必要だと考えられます。
都市圏で継続的に一定の感染者数が記録される、COVID - コビット19の影響を継続している現状を考慮すると、今後数ヶ月はオンラインで検討する店舗で購入する人の割合が増加した状態、勤務在宅者の新たなメディア消費や情報の信頼度が変化した状態は継続する可能性があるでしょう。消費者とのコミュニケーションにおいて、マーケッターノーマルにおいてターゲットの行動・意識の変化を正確に把握する上で、メディアプランを立案することが重要です。
