COVID-19により、日本の消費者の生活は大きく変化しましたが、現在においては、影響を受ける前に戻りつつあることもある一方、今後もしばらく継続することも考えられます。
マーケティング担当者が新常態の消費者とコミュニケーションを取っていく上では、COVID-19の影響を受ける前から変化したこと、今後もしばらく継続することの要素を理解することが重要です。
今回は新常態の消費者とコミュニケーションを取っていく上で重要で、今後もしばらく継続すると考えられる以下の3つのポイントについてご紹介します。
1.オンラインでの商品の検討の増加に合わせたコミュニケーションの最適化が必要である。
消費者が実店舗での買い物によってコビット19に感染することを恐れるという心理的影響を受けて、店舗で買い物する場合には、滞在時間を減らすためにオンラインで事前に商品を検討した上で買い物に向かうが考えられます。実際に大半のカテゴリーにおいて、オンラインで検討してから店舗で購入する人の割合が昨年から大きく増加しています（図表1）。
このようにオンラインで検討する人の割合が増加したことは、マーケティング担当者にとってチャンスと捉えることができます。
2.平日昼間の在宅勤務者のメディア消費を考慮したメディアプランの立案が必要である。
一部の企業では、在宅勤務が継続して推奨されているなか、勤務時間のメディア消費に変化が表れています。
このように在宅勤務に変わったことで、新たなメディア消費動向が生まれました。
3.情報に対する信頼度の変化に合わせてメディアやメッセージを選定する必要がある。
COVID19の影響によりSNSの上でさまざまなフェイクニュースが広まったことで、情報を簡単に信用しないように心掛ける人が多いのでしょうか、その結果、消費者の情報に対する信頼度が変わっていると考えられます。
このように情報に対する信頼度が変わっていることを受け、消費者とコミュニケーションを取る際には、その信頼度の高いメディアを選定することや、メッセージが誤解が生じにくい内容にすることが重要です。また、インターネット上の消費者の口コミに対する信頼度が低下していることを受け、特に高齢層では、ブランドのWebサイト等を通じたブランド側からの積極的な情報発信が必要だと考えられます。
都市圏で継続的に一定の感染者数が記録され、COVID19の影響が継続している現状を考慮すると、今後少なくとも数ヶ月はオンラインで検討してから店舗で購入する人の割合が増加した状態、在宅勤務者による新たなメディア消費や情報の信頼度が変化した状態は継続する可能性があるでしょう。
