広告費は前年比4％増、前期比18％増、後期は横ばい
テレビが世界的な成長をリード、新聞は回復、しかし雑誌は依然困難
FMCGは、金融サービス業界と自動車業界が力強い回復を見せる中、依然として広告費トップのカテゴリーである。
ニューヨーク発-2010年7月12日-2010年第1四半期の世界の広告費（レートカード換算）は前年同期比12.5％増の1,100億米ドルとなり、世界の広告業界の期待を高めている。 ニールセン・カンパニーの最新グローバル・アドビュー・パルス・レポートによると、当四半期は全地域でプラス成長となり、中でもラテンアメリカの広告費は前年同期比48％増と最大の伸びを記録した。 第1四半期の広告費が前年同期比で最も増加したのはブラジル、メキシコ、アルゼンチン（それぞれ55％、43％、35％）で、インド（34％）、香港（24％）が続いた。 世界最大の広告市場である米国の広告費は前年同期比4％増だった。
「広告業界にとって18ヶ月連続で厳しい状況が続いた後、ようやくプラスに転じ、曲がり角に来た。 「二桁の回復は有望な兆しではあるが、数字はまだ景気後退前の水準にはかなり遠く、成長の次元は実に2009年上半期の不振と関連している。とはいえ、特に不況時に最も打撃を受けた2つの産業である金融サービス業と自動車産業において、広告主が再び自信を取り戻しているのがわかる。"
世界最大手の自動車会社3社が第1四半期の広告主上位10社に名を連ねた。 第1四半期は冬季オリンピックとワールドカップの開催が世界の広告費を押し上げたが、実質的には横ばいか若干のプラスで終わる見込み。
地域別では、アジア太平洋地域は横ばいであったものの、13％増加した。 2010年ワールドカップの恩恵を受け、18％増加した。上位5つの欧州市場の中で、回復への最大の難関に直面したのは......上位10広告部門が2桁の伸びを示し、最も力強い成長を見せた。
「広告の成長は、景気後退後の広告ブームがたどった道を忠実にたどっている。とはいえ、この目覚ましい成長率を文脈に即して考えることは重要だ。 とストラッツェラ氏は付け加えた。
アジア太平洋地域では、香港（34％）、香港（24％）、香港（23％）、香港（22％）を筆頭に、13市場中9市場が二桁成長を記録した。同地域最大の広告費市場であり、世界でもトップ3にランクされる香港の広告費は、18％増の220億米ドルとなった。
欧州では、上位5市場のうち、広告費の伸びが最も大きく11％、次いで8％だった。残りの主要市場では、それぞれ5％と8％の伸びを示したが、3％の減少が続いている。
世界全体では、テレビが最大の広告シェアを占め、第1四半期は前年同期比16％増となった。テレビ広告費は、ラテンアメリカ（53％）から（9％）までのすべての地域で2桁の伸びを記録した。過去の景気後退期を振り返ってみると、広告主は、広告費が回復すると、最も多くの視聴者の目に触れ、耳に入ることができるテレビを主要媒体として利用するようになった。
「テレビへの支出が戻ってきたことは、回復のもうひとつの明るい兆しです。 昨年成長した唯一の媒体であるインターネットを除くと、テレビは最も損失が少なく、最初に回復した媒体である。
ラジオと新聞の広告費はそれぞれ10％と9％の伸びで回復した。 一方、雑誌広告費は世界的には横ばいだったが、米国では7％減少した。
「まだマイナスではあるが、これは2008年第2四半期以来、雑誌の四半期決算としては最高である。まだマイナスではあるが、1年半前に比べれば改善されている」とストラッツェラ氏。
伝統的な4大メディア以外では、インターネットが引き続き好調で、2009年第1四半期の広告費は前年同期比12％増となった。
自動車（19％増）、金融サービス（17％増）、耐久消費財（16％増）はすべての地域で回復した。 FMCG部門では、ハウスキーピング用品と化粧品・トイレタリー（それぞれ+27.4％と+25.6％）が成長を牽引し、食品・飲料が僅差で続いた。FMCGカテゴリーと家庭用電化製品は、金額でも変化率でも成長率の上位5カテゴリーを占めている。
世界トップのFMCGメーカーであるプロクター・アンド・ギャンブルとユニリーバは、第1四半期に世界で最も広告費を費やした企業である。
