近年、インターネットに接続されたテレビ=コネクテッドTV（以下、CTV）でのインターネット動画コンテンツ視聴が増えてきています。その結果、CTV上での広告市場規模は国内外で増加しています。eMarketerによると、米国では2021年のCTV広告支出は134.1億ドルとなり、2025年には274.7億ドルに達すると予測されています。日本国内においても1億ドルとなり、2025年には274。

1.テレビ画面でのインターネット配信動画視聴が増加

この一年、国内ではテレビ画面からインターネット動画コンテンツを視聴する消費者の割合が増加しました。テレビ画面でインターネット動画を視聴する機会が増加した理由は3つ考えられます。1つ目は、コロナ禍の影響を受けて自宅にいる時間が長くなった点が挙げられます。外出する時間が減った代わりに、家にいる時間が増えたことで、これまでスマートフォンやタブレットで視聴していたインターネット動画コンテンツを、大きな画面で視聴するという楽しみ方が多くなったと考えられます。2つ目としては、インターネット動画は、消費者が自分の好きなタイミングで視聴できるサービスが多い点が挙げられます。最後に3つ目としては、消費者がより便利にテレビ画面からインターネット動画配信サービスにアクセスできるように、テレビ本体などに

2021年のニールセンの動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021（Nielsen Relatório de conteúdo e anúncios em vídeo 2021）」によると、インターネット動画視聴者の19%）（図表１）、インターネット動画視聴者の19-19の第5波への不安が続き、一部の地域では外出制限への呼びかけが実施されている中、今後もしばらくは在宅時間が長いままとなることが想定され、動画コンテンツを視聴する時間が長くなる可能性があると考えられます。今後、ワクチンの接種が進むにつれて、国内では社会活動が徐々に再開されていくことが予測されますが、この1年以上のコロナ禍中の生活で、エンターテイメントの楽しみ方やテレビからインターネット動画コンテンツを視聴することがすでに定着していると考えられるので、テレビ画面でインターネット動画コンテンツを視聴する割合は今後も高まっていくでしょう。

2.デジタル広告の強みを活用したCTV広告

CTVが増えると、消費者がテレビ画面上でインターネット動画コンテンツを視聴する時間が増えていくことにつながります。そのような変化のなかでCTV広告の可能性を探るには、まず消費者のテレビ画面での広告型動画配信サービスの利用動向を把握することが必要です。ニールセン米国のNielsen Streaming Meter Dataによると、米国では2018年以降、テレビ画面での広告型動画配信サービスの利用時間が増えています。2021年の第1四半期におけるテレビ画面でのYouTubeの視聴時間は2018年同期と比べて約3.4倍増加し、14億時間から62億時間に達しました（図表２）。

米国では、消費者は定額制動画配信サービスだけではなく、広告型動画配信サービスをテレビ画面で視聴する機会も増えてきています。日本でも今後の流れとして、広告主が消費者とコミュニケーションをとる新たな接点としてCTVの活用が期待できます、テレビから見逃し配信サービスを含めた広告型動画配信サービスへのアクセスがより便利になるにつれて、米国のようにテレビ画面上での広告型動画配信サービスの利用が増えていくでしょう。CTV広告について、デジタル広告の強みでもある、広告主が消費者とコミュニケーションをとる新たな接点としてCTVの活用が期待できます、まず期待できるのは、デジタル広告の強みでもある、地上波テレビではリーチできていない消費者にリーチできるという点です。また、すでにグローバルでは活用されていますが。CTV広告について